今回のコロナ禍は、良い意味でどこにいても商売が出来ると言う事と、遠く離れた人に直接会いに行かなくても意思疎通が出来る事も証明してくれました。
このコロナ禍で大きな変化を目の辺りにすることが出来ました。
コロナ禍前にも、リモートっていう言葉も実際に利用もされてきました。
しかし、実感としてあまり活用はされていなかったし、その必要性もそう大きくはありませんでした。
でも、実際に感染症が拡大し、人と人との接触が制限されると、その必要性が一気に高まり、急速に拡大し、仕事などで利用されるようになりました。
もちろん遠隔で操作したり、リモートで会議をする事で、直接人と顔をつきあわせる事は少なくなりましたが、今までどうして人と会うために時間とお金を掛けて会っていたのだろうか？
移動時間をもっと違った使い方ができるのではという発見にもなり、軽費の減少にもつながりました。
ちょうど時代はネット販売を取り入れている最中で、コロナ禍がその傾向に拍車を掛けました。
多くにネット販売を実行出来る下地の場所を提供したり、無料で提供したりする事業者もどんどん出てきました。
ここでは、それの善し悪しは省きますが、とにかく誰もが簡単にネットショップを開設し、ネット販売が出来る時代へとなりました。
つまり、「どこにいても商売が出来る」時代になりました。
もちろんどこにいても商売ができると言っても、最低限のルールもあり、準備しなければならない事もあります。
大げさに商売とまではいかない場合は、メルカリ等の個人取引を始める方も増えましたが、ちょっと注意も必要です。
個人の不要となったものを売買するには、消費税も免除されとても都合の良い取引が出来ますが、それが多くの取引となってくるとそれは個人事業となり税務申告も必要となってきます。
年間の売上高によって消費税の納税や免除とうの仕組みもありますが、一般的に言って商品を仕入れたり、自分で作成し多くの方へ販売をすることは「個人事業」として見なされてきます。
中にはそれなら会社そしきにして事業を始めようと言う方も多くいます。
話はそれましたが、現在では、実店舗を持たなくても、全国のどこにいてもネットショップが開設できて商売をする事が出来ます。
また、東京という都会では家賃も人件費も高いので、地方へ会社そのものを移動してしまったという会社も多く見受けられます。
つまり、このネット社会において、インターネットがつながってさえいればどんな山奥にいても、リモート会議も出来るし、ネットショップの商品のメンテもでき、ネットバンクと取引をしていれば、わざわざ銀行へ出向かなくても、ＡＴＭへ行かなくても入金確認、送金ができます。
もちろん取引上のセキュリティは重要です。
きちんと準備をし安全に取引が出来る環境をしっかりと整える必要があります。
もう一つ重要なのは「配送」です。
こちらも全国どこにいても荷物を発送することはできます。
地域によっては配送業者を選択する場合に制限はあるとしても、全国津々浦々へと発送は出来ます。
円安、コロナ禍、ロシアのウクライナ侵攻などいろいろなマイナス要因があり、物価高にもなっていますが、今商売を始めるチャンスでもあったりします。
商売を始める事を推奨するわけではありませんが、必ずどこかにそのチャンスはあります。
又製造業者が今までとは全く違った商品を作成し直販を始めたり、問屋さんが直販を始めたり、限定されていた地域から脱却し全国展開をはじめたりする事業者も出てきています。
いま、このコロナ禍で大きな転換期を迎えているようにも見えます。
今行っている事業を、これから先のネット社会にあってどう変化させるのか、取り入れていくのかを熟慮する機会かもしれません。
ただ、どんな商売を行うにしても、最低限の宣伝広告は必要です。
ネットショップだからネット広告という訳ではありません。
スマホ等の普及で、多くの方がネットを利用しているように思えますが、意外とネットショップを利用している方は少ないものです。
SNSや動画・音楽を利用する方がほとんどで、それほど期待出来るほどの環境下にないことも承知しておく必要があります。
現実的にたくさんある宣伝広告の手段で一番の効果が認められているのは「ダイレクトメール」です。
これは、不特定多数の見るか見ないか分からない人を対象とするのではなく、確実に届ける事から始まるため、人の目に触れる確率、そこから得られる効果が絶大だという事です。
また、そこで重要になってくるのが「誰に送る」その住所データは？
このダイレクトメールも全国何処に住んでいても実施可能です。
もちろん私たちＤＭデータ販売は、その住所録データを作成販売をしております。
少しでも皆様の「どこにいても商売が出来る」を応援するために、最新、最安の住所録データをご提供中です。
是非、新たなチャンスをつかみ取ってください。
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