確かに安いほど良いのですが、それだけが1件1円の意味ではありません。
仮に10,000件の住所録データが、1件6円で販売しているとします。
この住所録は月々約100件のデータが廃業等で削除され、月々約80件の新規オープンの事業所が追加されるとします。
ここで注目すべき店は、月々約80件の追加されるデータです。
１年で約960件の新しいデータという事になります。
最初に話を戻すと、10,000件の住所録データを、1件6円で購入した場合、購入額は60,000円となります。
1年後に最新の住所録データに更新した場合、やっと1年後に960件の新しい追加データを手に入れる事になります。
では、もし1件1円だったらどうでしょうか？
もちろん10,000件であっても10,000円で購入可能です。
問題はここからです。
同じ住所録を1件1円であれば2ヵ月に1度は、最新の追加データが含まれた住所録データを購入しても、1年での住所録データに支払う金額は60,000円ですみます。
注目点は2ヵ月に1度、月々追加される80件、つまり2ヵ月で160件の最新データを利用することが出来るのです。
新規事業者の多くは、事業開始から3ヵ月、6ヵ月、1年、3年と事業計画を立て、場合によってはその方針を変えたり、展開方法を変えたりしています。
そのタイミングでダイレクトメールが出せたらどうでしょうか？
意外と効果があることも実証されています。
こまめに新規追加データを取得するにはなかなか苦労します。
というより提供しているところがほとんど無い状況下です。
よって、こまめに最新住所録データに更新していただく必要があります。
そのための1件1円なのです。
つまり、結果として最新最安の住所録データが実現しているという事になります。
現在ダイレクトメールを実施していて、なかなか新規事業者に対応し切れていないなと感じましたら、是非、ＤＭデータ販売の全国業種別事業者住所録データをご検討下さい。
現在1件3円でご利用中なら、年に3回更新できます。
現在1件6円でご利用中なら、年に6回更新できます。
いや、年3回更新にして、年間費用を半額にする事も出来ます。
もう一度、現在利用中の住所録データの見直し、運用方法の見直しをしてみてはどうでしょうか？
業種により月々の増減は違ってきますが、件数の多い業種ほどその増減幅は大きくなってくるのは間違いありませんので、経費はもちろんの事、売上にも大きく関わってきます。
現在の対面営業が難しかったり、効果ある広告手段も限られてきている現状では、ダイレクトメールに頼るのが一番の費用対効果を上げる結果となります。
100年以上も続いているダイレクトメールの本当の意味は、こうした窮地にも必ず役に立ってくれるという証しのように感じます。
迷わず、住所録データの見直し、ダイレクトメールへのシフトをお勧め致します。