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【自由投稿】新型コロナウイルス感染症増加とダイレクトメールとの関連

新型コロナウイルス・オミクロン株BA.5への置き換わりが急激に増加しています。第七波の始まりと言われています。

不思議な事に新型コロナウイルス感染症が拡大する度に、ダイレクトメールの発送数が増加しています。

これは、人と人との距離を保つという事ではかなりの効果が期待されています。

新型コロナウイルス感染症が拡大したからと言って、仕事を休むわけにはいきません。

しかし、直接営業に出向くわけにも行かず、ダイレクトメールにより、新規取引の挨拶、新規取引の内容等を発送する事業所が多くなります。

既存取引でもカタログの送付を行ったり、新製品のご案内を送付したりと、確実に届けたい人に届けられるダイレクトメールが重宝されています。

困った、困ったと嘆いていないで、ダイレクトメールを有効活用して、継続はもとより新たな開拓を行ってみてはどうでしょうか。

無理なく、計画的に確実に届け、その結果をとりまとめ、今後の営業にも役立つ資料も作成出来る好いことずくめのダイレクトメールです。

これから、夏休み、盆休みもやってきます。

タイムリーな情報を、タイムリーに届けて、今まで以上の成果を上げてみませんか。

もちろんB to BやB to Cにも活用出来る全国事業者住所録データをDMデータ販売が取りそろえています。

常時650業種をご用意しており、ご希望の業種を選択するだけで、直ぐに決済、ダウンロードが出来ます。

 

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【自由投稿】いま何が起きても不思議ではない

予想し得ないことが起きている。

それが今日であり、明日です。

その原因が自然だったり、ひとりの人間だったりはしますが、すでに「これで大丈夫」という言葉は死語になっているようです。

「何が起きるか分からない」

これが全てのように感じる最近です。

ただ時代が変わったと言うことなのでしょうか?

いつのまにか変わってしまった気がします。

一夜にして有名になったり、一夜にして富豪になったりしても誰も驚くことはありません。

当然ながら一夜にして全てを失っても同様です。

情報が届くスピードが速すぎることが原因なのでしょうか。

何でも起きうる時代になってきています。

その中で希望だけで生活しているようにも見えます。

また、この希望すら消えてしまったら一体どうなっていくのでしょうか?

せめて、いま向き合える問題があるなら、向き合って大変でもひとつひとつ解決していきたいものです。

ひとりひとりがそう思うことで少しは今までとは違った明日になるような気もします。

日々こつこつとデータ収集を行い、集めたデータをとりまとめ、データの差し替えを行い、告知文の修正を行い、売れるのを待つ。

日々同じ事の繰り返しですが、その中にも日々の変化を見ることが出来ます。

日々繰り返しているからこそ見えてくる事もたくさんあります。

今日売れなくても問題ありません。(いやあるかな?)

明日たくさん売れても問題ありません。(いやうれしいかな!)

いつ何が起きても不思議ではありません。

でも、やっている事は何一つ変わっていないのが実情です。

それなら、今日出来る事、明日できること、日々きちんとやっておきたいですね。

周りがどうあれ、地道にこつこつが大事ですね。

さぁ、今日も頑張ろう!の気持ちが大事ですよ。

 

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【自由投稿】着眼点がおかしいのでは?

今回のKDDIの大規模通信障害ですが、テレビ等では過去の障害を含め紹介していますが、なんで今回の障害事例まで改善がされておらず同様の内容の障害が起きたのかが問題視されていません。

2018年のソフトバンクの大規模な通信障害で、3,000万人に影響があったと言われています。

昨年のdocomoの大規模通信障害で、1,000万人以上の影響したと言われています。

つまり各キャリアでの問題解決だけで、インフラとしての通信は国主導の対応が絶対不可欠なのに今回まで放置されていたことに問題があると考えます。

私も含め多くの影響を受けた方が多いのですが、みなさん何に一番困ったでしょうか?

単に通話だけではなく、多くの機能が使えないことに困惑したのではないでしょうか。

また、今回は土日の障害とあって、公共機関等で利用が多いLINEなどを初めとする通信手段に大きな不満はでなかったもののこれが平日に発生していたら問題はもっと拡大、深刻化したのではないでしょうか。

根本的な通信インフラの改善、さらには電源供給の見直し、そしてネットワークへの攻撃やウイルス対策全てがひとつの通信インフラの影響してくることを再確認しなければなりません。

総務省はこれでもいちキャリアが起こした問題として処分を行い、問題を掘り下げた見直し、改善策には着手しないのでしょうか?

もし、電源供給がストップしたらどうなるのでしょうか?

もし、ネットワークへの攻撃を受けたらどうなるのでしょうか?

一瞬にして拡大する新種ウイルスが拡散する状況になったらどうなるのでしょうか?

もう、万が一なんて言葉は死語に近く、何が起きても不思議ではない状況下におかれていると考え、その対策、危機管理をしておかなければ、それこそ安心、安全な国民生活などあり得ません。

今回の大規模通信障害をもっと大げさに捉えて、根本的な通信インフラの信頼性、安全制を国主導で確立していただきたいものです。

目先の対応では、また今後同じ障害は間違いなく発生します。

いち企業が対応出来る問題ではありません。

今回を最後にトラブルのない通信環境を確立していただきたいです。

ネット販売を行っている事業者に取っては死活問題となってきます。

最後に、総務省は今回のような通信障害が発生することは、先の障害等から予測していたのでしょうか?

そして、その改善策についての検討、検証は行っていたのでしょうか?

 

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【自由投稿】共同作業と情報共有は全く違う

日本人は共同作業が他の国民より優れていると言われていた時期がありました。

それは昭和という時代までの話で、今では共同作業を苦手としている国の仲間入りしています。

どうしてそうなってしまったのでしょうか?

理由は簡単です。

核家族化が進んだことと。

終身雇用制が崩壊したことです。

ひとつの事を家族で行ったり、ひとつの事を成し遂げるために会社一丸となって事にあたるという習慣がなくなってしまったことです。

つまり共同作業とは、複数の人がひとつの作業を協力し合いながら行う事です。

最近では情報共有することで共同作業ができているという事をよく聞きますが、作業を伴わない情報を複数人で閲覧できることは共同作業とは言いません。

かりに個々それぞれの人が情報を持ち合ってひとつのものを作成していくという事なら共同作業と言えますが、ただ見ているだけでは作業をしているとは言えません。

情報も活かしてこそ価値が出てくるもので、ただ閲覧しているだけでは、その時には役に立った気になりますが、時間の経過と共に忘れてしまったりするものです。

例えば、情報化時代の現在では、クラウドに情報を上げて、みんなで情報を共有し合うという事は盛んに行われています。それは、それでとても仕事をこなす上では重宝します。

またクラウドに情報を処理していくシステムを置いておき、そのシステムを使って多くの方がデータの取り溜めや処理を行って行くことは共同作業ということになります。

一旦なくなってしまったように思えた共同作業が、クラウドというひとつの場所にひとつのシステムをおくことで、また出来るようになりました。

共同作業の良さは、役割分担を決め、スムーズに作業が進行出来る事です。

もちろん役割分担された箇所を責任を持って実施する事で、トラブル時にもスムーズに対応が可能で短時間で解決へと向かうことが出来ます。

今回のコロナ禍によって、リモートワークも増え、この共同作業を取り入れた事業所もたくさんあるかと思います。

一過性のものではなく、継続してその共同作業を事業所の重大業務と認識し、成長させていただきたいものです。

 

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【自由投稿】総務省の仕事って?

今回のKDDIの通信障害発生は多くの国民に影響を及ぼしました。

原因についてはKDDIから「音声をデータに変える「VoLTE」の交換機で障害が起きデータが集中した事が原因」と発表されました。

この障害って全てのキャリアに言える事ですが、単に総務省がKDDIを指導するということらしいですが、何を指導するのですか?

総務省としての反省はないのですか?

必ずトラブルは発生します。

トラブル発生時への迂回策は先に講じておくべきではないですか?

国民のほとんどが携帯電話・スマートホンを利用する現在では、ひとつのキャリアがトラブルを起こすだけで今回のようになることは事前承知のはず。

まったくもって危機管理が出来ておらず、すべてキャリアに問題を押しつける総務省ってどんな仕事をしているのでしょうか?

確かに月々の電話料金が安くなるのは良いことですが、月額料金を安くする事をキャリアに求めましたが、どうでしょうか?ほんとうに安くなりましたか?

低額料金を実現するためにキャリア内部に、サブキャリアが出来上がり安い回線提供が新たに出来ただけではありませんか?

かえってサービスが複雑化し、今回の障害の原因にはなっていないですか?

もし、低額化によってこれらの問題がこれからも生じる可能性があるなら、キャリアの責任ではなく、それを求めた総務省の責任ではないでしょうか?

低額化を求める前って、世界に誇れる通信網だったのではないでしょうか?

それが低額化が進められ、サービスやメンテナンスの維持面での費用が圧迫され、トラブルを引き起こしているとしたら本末転倒ということになります。

しっかりと現状の各キャリアの保守管理等を見返す事を実施し、その対策を講じる必要が急務ではないでしょうか。

時代は変化しています。国の機関がその時代の変化に対応しきれないとしたら、国民は何を指標として、何を信じていけば良いのでしょうか?

最近は危機管理という面では、とても不安な生活を強いられているように感じます。

今後の総務省の適正なる仕事に期待します。

 

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