私たちは「欲張り」なところがあります。
住所録データを選択するにも、かなりの欲張りを主張する場合があります。
でも、よく考えたらダイレクトメールにしか使わないです。
それななのに、代表者の名前や資本金、事業開始日、従業員数、直近の売上高などなど、おおよそダイレクトメールには不要な項目に目が行ってしまいがちです。
ダイレクトメールなら、会社名、郵便番号、住所の3項目だけで良いはずです。
でも、前記したとおり、不要なデータも、いつか使うときがあるだろうと考えがちなのです。
でも、必要になったときには現在のデータでは古くなり役に立つことはありません。
住所録データを販売する事業者にも若干の差はあっても、多くの場合項目数が増えるほど価格が高くなります。
要はデータを集めとりまとめる費用が加算されます。
そして多くの場合は、そのデータはその時々によって変化します。
時間が経過することで役に立たない劣化したデータとなってしまう場合が多いのです。
例えば
全国の小学校の場合
項目数が10項目がある場合、130,000円
あるところは80,000円
あるところは767,000円
そしてＤＭデータ販売の場合は
区分（私立・公立）、学校名、郵便番号、住所、電話番号の5項目
価格は驚きの19,400円（税込）
ダイレクトメールだけを出す場合の違いには、かなりの価格差が生じています。
その理由は、項目数によるものです。
項目の中には児童数など参考になるものも含まれている事業者もありますが、単にダイレクトメールが小学校に届ける事が出来れば良いと考える内容の場合は、せっかくのデータが無駄になってしまう場合もなります。
他の事業者を否定するわけではありませんが、いま自分が何に使うためにどんな項目のデータが必要かを良く見極める必要があります。
極端な話になりますが、約2万円で購入しても、76万円で購入しても、小学校にはダイレクトメールは届きます。
以前の話ですが、それぞれの学校のホームページのURLを付けてほしいという要望がありました、もちろん項目数を増やすことで価格が跳ね上がるのですが、よくよく訪ねるとあれば学校のサイトへのアクセスが早くなると言うのです。
であれば、Yahoo！がGoogleで検索した方が、URLをコピペするより早いはずです。
ホントに必要な項目なのかを見極めることが、経済的に最新データを安価に手に入れる事が出来る秘訣です。
今回は小学校のデータを例に取り上げましたが、他の業種等でも同じ事が言えます。
学校関連は年に1度のデータ見直しで済みますが、他業種となると、いつそのデータを取得し他かが鍵になってきます。
せっかく多くの項目が含まれていても、そのデータ内容が古ければ全く活かされなくなり、かえってデータ処理上では邪魔になってしまうことさえあります。
目的にあったデータ選びを心がけましょう。
そして絶対に欲張ってはいけません。
※住所録データのサブスクリプションをご希望の方は下記バナーをクリックして下さい。
※住所録データの個別オーダーをご希望の方は下記バナーをクリックして下さい。
