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★決済は、銀行振込またはクレジット決済・PayPal決済で!

★カートシステムにより、一度に複数の住所録データを購入、決済が出来るようになっております。

★請求書・領収書が必要な場合、いつでもマイページよりPDFにてダウンロードが出来るようになっております。

★ダウンロードファイルは全てウイルスチェック済みです。

【全国業種別事業者住所録データについて】

DMデータ販売は2012年より、ダイレクトメール、テレアポに必要な「全国業種別事業者住所録データ」のデータ収集、とりまとめを行い、EXCELシートでのご提供を行ってきております。余計なデータを含まずシンプルにお使いいただけますよう、最低必要なもととして、「会社名」「郵便番号」「住所」「電話番号」のみのご提供となっております。(一部の住所録には区分を設けております。)

住所録データはまさに生き物で、今日と明日では件数が違ってきます。少なくとも1年に1回の住所録データの更新をお勧めいたします。もちろんダイレクトメール発送で戻ってきた相手先は、次回送付されないようにデータ削除等をおこなっていると思いますが、大事なのは新たに新規オープンなどで追加された新規データです。更新期間が長くなればなるほどビジネスチャンスを逃してしまいます。そのビジネスチャンスを一年間通して実現出来るよう、1年に何度でも同じ住所録データをご購入いただけるよう1件1円という破格でご提供しております。

また、私たちはそのビジネスチャンスを逃さないように、少しでも最新の住所録データをお届けできるように日々データ収集を行って、更新を行っております。皆様の営業拡大、顧客拡大のお役に立てる「全国業種別事業者住所録データ」をお手元に届けられたら幸いです。(注意:ダイレクトメール発送においての戻りゼロは保証しておりません。日々、変化する閉店、閉所、廃業等は更新のタイミングにより多少の戻りは発生致します。また業種によりその比率が違いますのでご了承下さい。)

類似の業種、同一グループに属するような業種の住所録データを複数ご購入する場合は、重複データにご注意下さい。データ収集時には特別な分類は行わず、あくまでも事業者が希望・登録している業種での抽出を行っております。(事業者によっては複数の業種に登録している場合がありますが、いずれも関連業種となっているようです。)

ここでの住所録データは、本来皆様が収集可能なデータとなっており、皆様の代わりにその作業を行って安価なデータとして提供しているものです。各事業団体の名簿等とは違いますのでご理解下さい。

住所録データ購入時は、まずは会員登録からお願いします。

※住所録ご購入手続きを4つに分けて図解していますので、是非参考にして下さい。

 

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業種別一覧

それぞれの分類別業種を一覧表示しております。(2019年10月現在660業種)

 

ワンコイン・オーダーシステムなら欲しい住所録データが必ず手に入る! 

新型コロナウイルス終息宣言まで(日本国内)、基本作業料を0円に!

全国版だと、件数が多すぎて無駄がでてしまう。

近隣の地域の住所録データがあったら良いのに。

左のコインをクリックするとオーダーページが表示されます。

このような要望にお応え致します!

ご希望の「業種」と「地域」を指定しての住所録データの作成をご依頼頂けます。

最低料金も業界最安の500円となっております。

もちろん1件1円のデータ料は変わりません。

 それぞれの業種をクリックすると購入出来る業種一覧が表示されます。

 

 

●変異株の急増でダイレクトメールも急増?

新学期もスタートし、変異株増加の中で感染予防を取り入れた商品や、システム等のご案内を掲載したダイレクトメールが増えてきています。まだまだ収まりそうもないこのコロナ禍にあって、将来の感染症も前提とした内容も増えているようです。(4月11日)

 

●ジャパンネット銀行がPayPay銀行に社名変更をしました。

社名が「PayPay銀行」に変更されただけで、支店名や口座番号はそのままジャパンネット銀行を引き継いでいます。(4月5日)

 

●新たな住所録データ販売の形を始めました

業界初の住所録データのサブスクリプションによる販売です。

1度の購入で400日間いつでも最新の住所録データをダウンロードしてご利用いただけます。毎月更新の住所録データなので最大年13回最新住所録データが利用出来ることになります。気になるのは価格ですよね。安心して下さい。通常他の事業者の1限りの購入と同じかそれより安い価格となっています。1件当たりの価格はたったの3円です。

どうでしょうかご興味のある方は「サブスクリプションDMデータ販売」をご覧下さい。(3月31日)

 

●首都圏の緊急事態宣言が解除されました

解除されたと言っても新型コロナウイルス感染者は増加の傾向にあります。
しっかりと距離を保った生活、仕事が重要となってきます。どうすれば感染しないか?どうすれば感染させないか?を意識した生活、仕事が求められています。
距離を保った営業にはダイレクトメールが一番で、この時期はとてもダイレクトメール利用者が増えています。積極的な営業を考えているならダイレクトメールの実施をおすすめ致します。(3月22日)

 

● 4月1日からの消費税の総額表示義務について

DMデータ販売では、もともと税込み価格にて表示しているため、4月1日以降もそのまま税込み価格にて表示させていただきます。(3月15日)

 

●首都圏の緊急事態宣言の延長

東京都、埼玉県、千葉県、神奈川県に出されていた緊急事態宣言も本日から21日迄の2週間延長が決まりました。
さらなる困難を極める事業所様も多いことと思います。
やはり、きちんと成果を上げられるダイレクトメールを例年になく実行する必要性が高まっています。届けたい人に確実に届けられるダイレクトメールがこの極めて困難な状況を良い方向に導いてくれます。(3月8日)

 

●3月、4月はダイレクトメールが多くなる時期です。

この時期は、「年度末」「新年度」「卒業」「入学」「転勤」「入社」「転居」などいろいろな行事がたくさん集まっています。その付帯するご商売も多く、年間を通してもダイレクトメールが多くなる時期でもあります。
特にこのコロナ禍にあっては通年よりダイレクトメールの数も多く、早目の準備が同業他社に勝つ方法でもあるようです。
100年以上も支持を受けている費用対効果のあるダイレクトメールをお勧め致します。(3月1日)

 

●会員登録時のメールアドレスにご注意ください。

会員登録しても「ご入会完了のご連絡」メールが届かない場合は、登録されたメールアドレスが間違っていることがあります。登録の際には間違えの内容にご注意ください。もし会員登録時の「ご入会完了のご連絡」メールが届かなかった場合は、「お問い合わせ」よりご連絡ください。(2月17日)

 

●10都府県で延長が決まった緊急事態宣言

感染者数は減少傾向にあるようですが、まだまだ医療体制は厳しい状況下のようです。

1日でも早く緊急事態宣言が解除されるよう、私たちは「うつらない」「うつさない」たのめ新型コロナウイルス感染症への対応が重要です。この厳しい状況下のなかでのご商売もかなり困難を極めている事と推測致します。

この危機をみんなで乗り切っていきましょう!(2月3日)

 

●この緊急事態宣言下をダイレクトメールで乗り切ろう!

距離を置いた営業はダイレクトメールに任せよう!

うつさない、うつらないをしっかり守るため、届けたい人に確実に届けられるダイレクトメールを活用してその思い、その内容を届けましょう。(1月10日)

 

★過去のお知らせ

 

 

 

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