【自由投稿】事業所へダイレクトメールを出しましょう!

個人宛にダイレクトメールを出すには、いろいろと難しい時代となっています。

しかし、よくよく考えて見ると日本で事業をされている方の約65%は個人事業主と言われています。

もちろん個人事業主といえども、数人のパートさんやアルバイトを雇っている場合も多くいです。

よって、事業主へ効果的なダイレクトメールを発送することで、個人へ送付するより効果が期待できます。

捉え方によってはSDGsにも一役買うことにもなります。

上手くダイレクトメールに同封する内容を工夫し、特別感や値頃感を強調した内容にする事で、購買力も上げることができ、今まで個人宛に多くの費用を掛けた分、その特別感、値頃感にシフトしてはどうでしょうか?

まだまだ多くの人が集まっているところへいく事に抵抗を感じている方も多い中では、会社へ届くカタログやダイレクトメールには注目が集まります。

なぜか、個人宛に送られてくるダイレクトメールより事業所へ届くダイレクトメールに安心感を持つのはなぜでしょうか?

謎ですね。

ダイレクトメールの中身はそれぞれに会社によって違いはあるようです。

・事業所でとりまとめてくれれば事業所への謝礼を出したり
・回覧板形式のチラシを同封し、回覧下さいの文書を同封したり
・ある程度の個別チラシを同封し、従業員様に配布いただいたり
・グループでWebサイトを閲覧いただいたり

取り扱う商品、ターゲットとなるユーザの層によってそれぞれ工夫されているようです。

何と言ってもダイレクトメールは、発送後数日後にはその結果が出始めることです。

問い合わせがあったり、購入いただいたり、目に見える結果が出ます。

是非、事業所向け(従業員向け)ダイレクトメールをおすすめ致します。

 

3つのスタイルでの事業者住所録データの販売を行っています。

※住所録データをご購入の場合は「Webマニュアル」をご用意しておりますので、ご一読下さい。

購入Webマニュアル

※住所録データのサブスクリプションをご希望の方は下記バナーをクリックして下さい。

サブスクリプションデータ

※住所録データの業種と地域を指定してのデータをご希望の方は下記バナーをクリックして下さい。

個別オーダー

 

 

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 が付いている欄は必須項目です

このサイトはスパムを低減するために Akismet を使っています。コメントデータの処理方法の詳細はこちらをご覧ください