100年以上も利用されているダイレクトメールは是非とも試してみたい。でも・・・。
費用対効果に優れていると言われているダイレクトメール。でも・・・。
対面が制限されている今だからこそダイレクトメールを実施したい。でも・・・。
この「でも・・・。」は何をいみしているのでしょうか？
ダイレクトメールを試してみたい、やってみたいと思う気持ちはあってもその「でも・・・。」が邪魔をしているようです。
ダイレクトメールの命は「誰に送るか」の、その誰かを選ぶ資料です。
要は住所録が命といっても過言ではありません。
多くの方のダイレクトメールを断念する最大の理由は「住所録データ」が高額出であることです。
1件最低でも3円、一般的な価格で言うと1件10円～20円と言われています。
仮に1件10円として、10,000件の住所データを手に入れるのに最低でも10万円かかることになります。
大手のデータ販売会社より10,000件のデータを90万円で購入したという話を聞いたことがあります。実際に見積依頼をすると、まさしくその金額でした。
1件当たり90円をどう思われますか？
確かにこの高額な住所録データにはダイレクトメールには不要なデータも含まれており、返ってデータ整理や住所録ソフトに落とし込む作業が増えたりしました。
高額なのに実際には、手間がかかってしまっています。
ダイレクトメール発送には、発送先名、郵便番号、住所、可能であれば電話番号があれば十分すぎます。
仮に1件90万円のデータとほぼ同じ件数が1件当たり1円で購入出来、データ内容も直ぐにダイレクトメールに使える最低の発送先名、郵便番号、住所、電話番号だったらどうでしょうか？
90万円か1万円か、同じ件数がダイレクトメールで出せるとしたらどちらを選びますか？
それは大手で、データ項目も多い90万円ですよね？
いやいやダイレクトメールが確実に届くなら1万円の方法負担が少なくダイレクトメールが実施しやすいです。
どちらを選ぶかは、皆さんにお任せするとして、1件1円は確実にダイレクトメールを実施する後押しにはなってくれます。
まずは、住所録データを手に入れる負担を軽減させましょう。