業種を絞った住所録データを対象にダイレクトメールを発送したそうです。
そのダイレクトメールには「このチラシは、会社の社員さん、アルバイト、パートさんへ是非ご回覧ください。」という文言を、チラシに印刷したそうです。
もちろんそのチラシには、詳細を案内したサイトへアクセス出来るＱＲコードが印刷されています。
ダイレクトメールを受け取った担当者が起こした行動は、その内容に自分も興味があったのか、回覧の仕組みが無いのに、そのチラシをスキャニングしデジタル化して、社内共有システムにアップし、そのチラシをアップしたことを社内一斉メールで案内してくれたそうです。
そのチラシの内容は、本来個人別に発送する内容だったのですが、このご時世、個人情報の取得先等が問題があるので、なかなか個人宛にダイレクトメールも出せないというのが実情です。
しかし、今回の事例のように、ひとつの事業所にダイレクトメールを出すことで、多くの個人宛のチラシを見ていただくことに成功しています。
もちろん、確信はなかったそうですが、期待外れの、大きな売上を実現出来たそうです。
この事例はたまたま良かったという事かもしれませんが、似たような事例はたくさんあるようです。
特に物価高で悲鳴を上げている現状では、「ある物」が売れそうですね。
皆さんも是非、従来の手法にこだわらず、チャレンジして見てはいかかがですか。
もし、手元に事業者住所録データが無いようでしたら、是非ＤＭデータ販売の住所録データをご検討ください。
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