この危機をダイレクトメールで打開しよう!

今までに経験の無い経営危機に直面している事業所も多いのではないでしょうか。

 

しかし、誰も助けてくれないのが現実です。

 

国と言っても危機を脱する資金を貸すだけで、借入金が増えてしまうだけです。

損失を補填する資金を支給してくれるわけではありません。

 

今回の新型ウイルス感染は、いろいろな問題や新たな社会や経済のヒントも与えてくれました。

それを活かすも殺すも私たちの今後にかかっています。

 

そこで単純に商売を見ると

・製品を作って売る(製造業)

・商品を仕入れて売る(小売業)

・知識を売る

・サービスを売る

・インフラを売る

 

作った物を単に欲しい人に売ることで経済が成り立っています。
(細かく見るとこんなに簡単ではありませんが・・・)

 

この作った物を売るためにいろいろな手段を利用します。

・TVでコマーシャルを流す。

・ラジオでコマーシャルを流す。

・駅など人の集まるところにポスターを貼る。

・電車、バス等に広告ポスターを貼る。

・雑誌や新聞に広告を掲載する。

・ホームページを開設してSNS等で宣伝する。

・不特定多数の方々へチラシのポスティングをする。

・ダイレクトメールで直接広告を届ける。

 

といった手段を利用して、少しでも多くの商品を販売するための手段を講じます。

 

もちろん販売しようとする商品にもよりますが、それぞれの宣伝手段を選んで販売に繋げようとします。

上記の列記した方法の中に、100年以上も続き、少ない予算で、確実に見て頂きたい人に確実に届ける広告手段があります。

 

そうです。

 

それがダイレクトメールです。

 

例えば、テレビコマーシャルはインパクトの強いイメージとしてテレビを見ている方に残るようなCMを作成し、繰り返し流すことで、会社名や業種を紹介しています。

 

でも、多額の宣伝広告費を要しますので大企業等が中心となる宣伝方法です。

 

最近では、ホームページを作成しネット広告でという考え方もありますが、なかなかその効果を得られていないという現状です。

 

ホームページの検索によるヒットは、雲をつかむような話といっても良いのかも知れません。例えネット広告を出しても、知ってもらいたい情報をきちんと見て、理解して貰える確率は、これも少ないのが現実です。

 

ホームページの活用は、既に顧客になって頂いた方への商品情報の提供、注文の受付なら十分なる効果を上げてくれますが、宣伝広告を担ってくれないのが実情です。

と、なかなか思うようにいかないものです。

 

宣伝の多くは、不特定多数の方々へのアプローチがその効果が出ない要因と言われています。

 

宣伝の効果が出始めるまでには多くの宣伝費を必要とし、実際には採算が合わない広告となっているのが実情です。

 

では、なぜダイレクトメールは江戸時代より100年以上も宣伝方法として利用されてきているのでしょうか?

 

それは、他の宣伝方法にはない、見て、読んで欲しい方に直接送って見て、読んで頂けることです。

 

必要な費用もカタログやパンフレットなどの印刷代、はがき、封筒、切手代となり、予算に応じて発送する事もでき、その反響も自分できちんと管理ができます。

 

ターゲットを決めて宣伝広告が出来るので無駄がありません。

 

そのため費用対効果にも優れているという意味も良く理解できます。

 

宣伝広告に費用を余りかけられない現実から、確実に商品を知って頂き購入まで結びつけるならダイレクトメールが一番良いのは理解頂けると思います。

 

さて、ダイレクトメールを送ると言っても、誰に送るか、送るためのリストをどう作成するかが重要になってきます。

 

実際の経験者に聞いた話では、「東京都内に住む60才以上の方」という条件でリストを作成して頂いたという事です。

結果6万人の名簿が出来たそうです。

1件当たり10円、つまり名簿作成料に60万円を支払ったようです。

実際のその6万人に高齢者向けの案内をダイレクトメールで発送したところ約半分の3万通が宛先不明で戻ってきたそうです。

名簿事業者へのクレームを出したそうですが、「東京都内に住む60才以上の方」という条件だったので5年前の名簿から抽出したという事が判明したのですが、でも条件は満たされているという事でクレームを受け付けて頂けなかったという事です。

つまり「ご購入の際に、現在60才以上の名簿で、転居あるいは死去等で有効でない名簿も含まれている可能性がありますので、ご理解下さい。」と名簿業者で一言をそえていて、それを了承していたという事なのです。

まさか、5年前の名簿で60歳以上、つまり現在65歳以上の方、さらに5年も経過しているという条件をふまえると半数が無効だったという事は理解できます。

 

こうして住所録リストを取得するにもきちんとした条件が必要になってきます。

 

・何を基準に収集されたデータなのか

・いつ収集され、いつ作成されたデータなのか

 

現在では個人の住所データを収集するのは難しくなってきていますが、それでも名簿屋さんへいくとなぜか手にはいったりします。

 

話はそれましたが、この住所録リストの取得は、元となるデータの出所と作成時期が重要だという事はご理解頂けるかと思います。

 

いくらダイレクトメールが費用対効果に優れていると言っても、元になるデータがでたらめだったり、古かったりしたら損失を生むだけになってしまいます。

 

充分に住所録データの手配には注意をしましょう。

 

では自力でダイレクト用名簿を作成するとしたらどういう方法があるでしょうか?

 

一番簡単なのが卒業名簿だったり加入している団体の名簿だったりします。

でもそういうところには気が引けてしまいそうですね。

 

情報化社会の現在では、住所録データも多く公開されている事は理解できることと思います。

 

ホームページや、様々な業種などの紹介サイトなどもそうですが、あふれるばかりの住所録データが存在しています。

 

この無料で手に入る住所録データを活用しない手はありません。

でも、残念な事にダイレクトメールに使える件数を収集するのには時間を要します。

例えば、検索、コピー&ペーストで集める事を考えて見て下さい。

 

気が遠くなる時間が必要なことはすぐに理解できます。

 

でも、なかにはコツコツと集めている方もいることは事実です。

 

何事も一夜で金持ちになる事は出来ません。

日々、コツコツと努力する事で報われます。

 

ましては、今は今までに経験の無い窮地に追い込まれています。

 

その打開策として「ダイレクトメール」の活用を検討してみてはいかがでしょうか?

 

絶対にお勧めの策です。

 

 

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