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9年目に入っている事業者住所録データの販売ですが、従来ひとつのサイトでまかなってきた販売を、現在は3つのサイトに分割しました。

1． 自動販売（半自動化）により、安価に「事業者住所録データ」を販売を目的としています。
これは従来からの販売方式で、先に650業種をご用意しており、業種と件数、価格、データ更新日を確認頂き、問い合わせの必要もなくご購入頂けるサイトです。 余計な費用がかかっていないので1件1円という低価格を実現しています。

2． ひとつの業種を1年間を通して最新事業者住録データがダウンロード出来る事を目的としています。 最大13回最新データを毎月ダウンロード頂けます。 本来1件1円で1円というと12円かかりますが、1件3円で年12回最新データをご利用頂けます。 常に追加される新規データに重点を置かれる方にはとてもお勧めの日本初のサブスクリプションによる住所録データ販売です。

3． 約6,950業種と47都道府県1,916地域の組み合わせで、ご希望の業種とご希望の地域を指定してのオリジナルな事業者住所録データのオーダーとなります。 よく件数によって単価が変わると言う販売方法を取られている販売者が多いのですが、件数の多少に関わらず1件2円でお好きな事業者住所録データが最小50件以内100円からとオーダーが出来ます。 地域に密着した事業をされている方にお薦めです。

いずれもＤＭデータ販売が実施しているサービスです。

お好きなスタイルで無駄なくご注文、ダウンロード、ご利用下さい。

最近目立つのが「ネットショッピングを始めませんか？」

「無料でショッピングサイトが作成出来ます。」

「仕入れも心配ありません。売れてから仕入れることが出来ます。」

「直接購入者へ商品を発送致します。」

などなど、こころ揺れる言葉が目立ちます。

そこで注意です。

どんなに優れたショッピングサイトを作れたとしても、どんなに優れた商品を販売出来ても、「集客」ができなかったら何も売れません。

つまり、「積極的なアプローチ」なしでは売れるどころか、誰もショップの存在を知りません。

まず、効率的な宣伝が必要です。

そこで初めて「選択肢のひとつ」に入ることが出来ます。

残念ながら、いまのままでは「選択肢のひとつ」にも選ばれていません。

インターネット広告が注目されていますが、費用対効果の面から見ると小規模ショップにはあまりお勧めが出来ません。

一定の知名度がある企業等に取っては、とても効果のある宣伝媒体ですが、小規模ショップでは費用がかさむ割には効果が得られていないのが現状です。

そこで、一番のお勧めが「ダイレクトメール」です。

勿論、費用対効果が良いという事なのですが、なぜ、費用対効果が良いのでしょうか？

その最大の理由は、本当に届けたい人にだけ届ける情報だから、誰が見るか分からないネット広告よりは的を得ているのです。

積極的なアプローチはお金を掛けることではありません。

的を得た宣伝方法を実施することにあります。

私たちはそういった積極的なアプローチを模索している事業者へ、「事業者住所録データ」をお勧めしております。

単に安いと言うわけではありません。

単に新しいと言うわけではありません。

安くて最新のデータだからこそ、費用対効果がますます期待できるのです。

特にこの時期は「ダイレクトメール」発送が年末年始に向けて多くなります。

早目の準備で他社との差別化、丁寧な情報提供を待ち望んでいる方への確実なお届けを実施しましょう。

もし、初めてのダイレクトメールなら、その効果に驚くはずです。

まだまだ最新データを安価に購入出来る事を知らない事業者の方がたくさんいます。

もし、最新データを安価に購入出来る事を知っていれば、ダイレクトメールの利用者も増加するはずです。

「売りたい」という希望ではなく、「売れる」行動をしましょう！

応援します！

頑張る事業者を。

さぁ、ダイレクトメールを出そう！

住所録データが古くなったので最新のデータに更新しよう！

しかし、どうでしょうか？

直ぐに行動に移せない方が多いようです。

その最大の理由は、「面倒」のひと言です。

ではなぜ面倒なのでしょうか？

問い合わせをして、見積を貰って、納得出来たら注文し、支払を済ませ、データを受け取るといって一連の作業に数日かかってしまいます。その時間が面倒なようです。

もし、探している住所録データの件数、販売価格、データ更新日が公開されていたらどうでしょうか？

問い合わせ、見積が省けて、直ぐに購入行動に進めます。

さらには「ダウンロード販売」なので、決済後直ぐにダウンロードが可能です。

クレジット決済なら、決済後直ぐにダウンロード出来るので、夜でも休日でもいつでも24時間、365日購入が可能で、ダウンロードが出来て、今すぐデータを使い事が出来ます。

そして重要な価格ですが、他の同業者に絶対負けない、件数に関係なく1件1円です！

さらに件数の多い200業種は毎月同日にデータを更新、残りのデータも3ヶ月以内にデータを更新中です。

他の住所データではなかなか見かけない販売方法です。

これは自分の経験から考えられた販売方法です。

是非皆さんも面倒なく住所データが購入出来る事を知って下さい。

もう今までのように「制限」された生活はもういやだ！

と言うのがみなさんの本音かと思います。

そんな中、国民の多くは、引き続き感染対策に十分気を配っての行動を開始しました。

政府の「Go toキャンペーン」が取り上げられていますが、先の失敗を十分に考慮し、第6波になりそうな感染者拡大が始まった場合の対策を事前に公開していただくことが重要です。

万が一ではなく、先々の危機を想定したロードマップを公開して頂きたいです。

人の行動を止められても、生活を止める事は出来ません。

夢のような根拠のない「分配」政策を訴える前に、国民の生活をどう守っていくかをしっかり論戦して頂きたい。

そんな中、大きな被害を受けた飲食関連、旅行関連事業者はしっかりとした感染対策を施しながら、過去の経験を活かした対策を講じながら動き始めました。

まだ十分に解明されたわけではない新型コロナウイルス感染症ですが、基本的な感染症を予防する対策を実施することでクラスタを防ぎながら経済を動かすことは可能と思います。

新型コロナウイルス感染症を正しく恐れ、正しく予防を行い、正しく経済を動かしていきましょう。

仕事はテレワークでという事になると良いことも悪いこともありそうですね。

良いことをあげると、通勤時間が無くなり、自由に使える時間が増えること。
しかし、この良いことは油断するとだらける時間にもなり、悪いことに繋がります。

悪いことを挙げると、自己管理が苦手な人には仕事と自由時間の区別がつかなくなります。
そして一日中パジャマで過ごしてしまう人が出てきそうです。

容量の良い人は、きちんとスケジュールを組み、短時間で仕事を済ませ、自由時間をたくさん作って充実した生活を送ることも。

という事は、時間の使い方、自己管理をしっかり出来る人に取ってはテレワークは最高ですが、時間の使い方が下手だったり、自己管理が苦手な人に取ってはダラダラと過ごしてしまい。仕事も上手にこなせなくなったり、せっかくの自分の時間も無駄な時間になってしまいそうです。

会社に出勤することである程度は強制的に仕事が出来たのが、テレワークという監視の目がないところでの仕事では自分をきちんと監視できないと仕事どころではなくなってしまう人も出るのでは？
と言う心配も出てきます。

さて、皆さんはどちらのタイプでしょうか？

社会的に見てもテレワークは大きな変化を強いやられます。

まず交通機関が大きなダメージを受けることになります。

人の移動が減るという事は、電車やバスなどの車内広告は効果を出せなくなるので、広告が減少します。

通勤時に立ち寄ったいろいろなお店などが、人の動向を見直した戦略が必要となります。

と言った具合に、テレワークというスタイルがもたらす影響は大きな物があります。

しかし、時代はサテライトオフィス、テレワークという方向に進んで行きそうです。

今から、その準備も必要となってきますね。

そういう意味では「デリバー」という仕事は、現状のままどんどん伸ばしていくことが出来るのかもしれません。

時代の変化に対応していける柔軟な考え方、柔軟な行動がこの先求められそうです。

ちょっと先を考えて見ませんか。