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DMデータ販売は現在9年目の事業展開を行っています。

本日は、今まで住所録データをご購入いただいた方々の声をまとめたものをご紹介いたします。

※購入した良かった点

1．既に作成されていたので、余計な問い合わせをする事なく購入手続が出来た。

2．急遽上司から住所録データの手配を頼まれたが、件数も、金額も、いつ作成されたデータが確認できたので直ぐに購入ができた。

3．ほぼ同じデータなのに、最新データで価格も以前購入した業者の約1/10には驚かされました。

4．以前購入した住所データでダイレクトメールを出したら約20％近い戻りがあり、もう2度と住所録データは購入しないと思っていたが、どうしても必要になり今回購入したが、戻りがほとんどありませんでした。

5．購入手続から住所録データの受取までがとてもスムーズで、たった5分で手にする事が出来ました。（クレジット決済をされた方です。）

などなどたくさんご意見を頂きありがとうございました。

※購入者からの要望と対応できない説明

1．住所録データにURLやメールアドレスを付与して欲しい。

これにはいくつかの問題があります。ひとつには事業者の約20％くらいしか自社ホームページを持っていないことです。また、個人のメールアドレスが登録されていたりして届かない場合が多かったりします。最近では、ホームページを持つ事業者のほとんどがフォームメールを取り入れるようになってきています。よって、URLやメールアドレスを付与しても全ての事業者の項目に付与する事が出来ないのと、データに空欄が生じることで編集時のトラブルに繋がって事例もあり、元々の目的であるダイレクトメールおよびテレホンアポイントに必要な、会社名、郵便番号、住所、電話番号のシンプルなものとなっています。

2．例えば公に公表されていない項目等のデータを付与して欲しい。

公では無いという事は、何らかの調査が必要となります。もちろん私どもの住所録販売の目的である「最新データを最安でご提供」という事にも反して、調査費用を加算して高額な住所録データとなってしまいます。よってお受け出来ません。

3．全国版ではなく地域を指定して住所録データを作成して欲しい。

こちらは別な販売システムをご用意しております。
サイトＵＲＬ　https://www.dm-list.biz

個別オーダーDMデータ販売というサイトをご用意しており、約6,950業種と47都道府県1,916地域の組み合わせで住所録作成が個別にオーダー出来るようになっております。価格も1件当たり2円とオーダー形式では格安、最安となっております。また、最低料金も50件まで100円（税込）とかなり低価格で設定しております。

4．毎月最新データを使いたい。

こちらも別な販売システムをご用意しております。
サイトURL　https://www.dm-data.biz

こちらは住所録データのサブスクリプションとして始めました。現在のところ198業種をご用意しています。1度の購入で毎月更新日に最新の住所録データがダウンロード出来るようになっております。もちろん価格も経済的に利用出来る1件当たり3円という計算で算出しています。これは四半期毎に最新データを購入する価格より安価に、1年間最新のデータを届けたいという思いからです。さらにいつでも購入してからきっちりと1年間最新データを使っていただくために400日間、最大13回最新データをダウンロード出来るようになっております。

5．どのサイトに問い合わせをして良いか分からない。

些細な疑問でも、それぞれのサイトの「お問い合わせ」から、問い合わせをして下さい。
9年間の実績の中から、最適な回答をさせていただきます。

このように多くのご意見をまとめてみました。

私たちは、少しでも安く、最新データをお届けできるように日々工夫をしながらデータ収集、データ作成、データ更新を行っております。

ご要望等も受け付けておりますので、お気軽にお問い合わせ、ご意見を下さい。

※住所録データをご購入の場合は「Ｗｅｂマニュアル」をご用意しておりますので、ご一読下さい。

※住所録データのサブスクリプションをご希望の方は下記バナーをクリックして下さい。

※住所録データの業種と地域を指定してのデータをご希望の方は下記バナーをクリックして下さい。

よく勘違いすることに、幅広く宣伝する事で多くの販売が期待できると思いがちです。

それでは本当に届けたい方々へ届けることは出来ません。

もっと、絞ったターゲットを定めることが必要です。

多くの方に知ってもらう事は、それなりに費用もかさみ、全体の費用からすると以外と販売率は下がってしまうものです。

それならターゲットを絞り、何度も同じ方へ宣伝することで商品を知って頂く方が販売率は上がり、固定客になってくれる確率が格段と上がっていきます。

まずは、誰に購入して頂きたいかをよく理解する事から始めましょう。

そのターゲットが決まったら、その業種の住所録データを手に入れましょう。

そして気持ちのこもったダイレクトメールを出しましょう。

1度では効果はありません。

複数回届ける事でその効果は高まっていきます。

ひとつのテーマを決めて、そのテーマに沿った内容で数回届ける事で、ダイレクトメールを受け取った方々の注目度も上がり、購入へと導くことが出来ます。

自然体で、知って頂きたい事を明確に表示する事がとても大事です。

回りくどい説明は不要です。

メリット、デメリットをきちんと明示する事が大事です。

この事が信用となってきます。

さぁ、新年度に向かって、今勧めたい商品を誰に出すかを決めて準備を始めましょう。

テレビ離れが注目されていますが、本当のところはどうなのでしょうか？

その中で良く話題に上がるのは「NHKの受信料」です。

「NHKなんて見たこともない。」という方結構多いですよね。

これから進学や就職で一人暮らしを始める若者たちにとって「NHKです。受信契約をお願いします。」と訪問され、一体何事？と思う方も多いと聞きます。

「NHKを見る見ないではなく、テレビ放送を受信出来る機器を1台でも持っていれば受信契約をする必要があり、受信料を納付して下さい。」と説明されます。

一般的な常識で言えばあり得ない事ですね。

NHKを見ないのに、NHKは受信料を払う契約をして受信料を払えという意味不明な強要。

では、テレビ放送を見ることが出来ない受信機を持たなければ良いことになります。

都合良くいまではチューナーを搭載していないテレビが出始めました。チューナーがないならテレビとは言わないのかもしれませんが、「チューナーレススマートテレビ」が発売されています。

テレビがあっても、番組は一切見ないでゲーム用のモニターとして使っている方も、NHKの受信料は支払わなければなりません。それは受信機を搭載しているからです。

テレビも大画面が多くなり、ゲームも大画面で楽しみたいという方が多いのですが、今までは大画面のモニターがなく、今回のチューナーレススマートテレビは大画面で、もちろんゲームも楽しめます。

今までの不都合がこれで解消されそうです。

ゲームを楽しみたいために大画面のテレビを購入し、テレビを見ないのにNHKに受信料を払うという事がなくなります。

ただ、テレビで番組を視聴する方は、きちんと受信料を払う必要があります。

家族で1台のテレビを楽しんでいるなら良いのですが、一人でお住まいの方が、ゲームを楽しむためにテレビを持っていたとすれば（テレビを一切見ない）チューナー非搭載の大画面テレビは大歓迎ですね。

現在では「ネット配信」による映像視聴が増えています。

通常のテレビ番組なら、自分が放送される時間に合わせて視聴するか、録画しておいて都合の良いときに視聴する事になります。

ネット配信の場合は、多くの番組の中から空き時間を使って好きな番組を視聴する事が出来ます。このネット配信は、無料のものから有料のものまでありますが、番組視聴として自由に選択出来るという事ではテレビより優れたシステムです。

よってネット配信による番組視聴が増加しているので、テレビ離れが増えているように見えますが、単にテレビからネットにシフトされたという見方が正しいのかもしれません。

多くのテレビ番組が、ネット配信で視聴出来るので、テレビを持つ必要がなくなってきています。この傾向はますます増加していきそうです。

さて、NHKさんは今後このネット配信による、テレビを持たない人の増加についてはどう考えて行くのでしょうか？

まさか、ネット配信が視聴出来る機器にも受信料なんて言いませんよね。そんなことを言ったら全世界のネット配信が視聴出来る機器が対象となってしまいます。まず、あり得ませんね。

そろそろNHKそのものの存在と、受信料そのもののあり方を根本的に見直さなければならないのでは？

いつまでも国営という櫓の上に座っていることは出来なくなります。

民放の努力しても努力しても、なかなか広告主を捕まえることが困難な状況下で頑張って工夫している姿を、同じ立場に立ってどうこれからNHKを、受信料を維持していけるのかを考えて欲しいですね。

話はだいぶそれていますが、「テレビ（受信機搭載）がなくても、テレビが見られる」そんな時代になってきています。

番組も選択される番組となってきていますので、ミュージックのようにヒットする番組、全然視聴されない番組が出てきます。その視聴数によって広告収入が変わってくる時代となり、より多くの視聴が望まれる番組製作力が求められてきます。

広告主もテレビと違って実際に視聴される数の多い番組に広告が掲載されるので、効率が良くなってきます。無駄な広告費を省き効率の良い宣伝が出来るようになってきます。

TVerやFODなをはテレビ番組の見逃し配信を行っており、空き時間にテレビ番組を視聴出来るので、テレビは不要です。

映画とうなら、GYAOやABEMAを始め多くの配信サービスがあります。

テレビ番組も映画も、いつでも好きな番組と好きな時間を選んで視聴出来る時代です。

時間を気にせずに、自分のスケジュールで視聴出来るのは、今後も多くの方の支持を受けていくことと思います。

最後に、もっと多くのチューナーレススマートテレビが販売されると良いですね。
今後を期待しています。

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最近目立つWindows11がインストールされた中古パソコンですが、スペックというとMicrosoft社が推奨する条件に合致していないものが目立ちます。

特に注意が必要なのがTPM2.0に対応していないのにWindows 11がインストールされているのが気になります。

Windows 10がインストールされているパソコンに、Windows 11をインストールする場合には
・TPMのチェック
・セキュアブートのチェック
・メモリのチェック
・SSDやHDDの容量チェック
・CPUのチェック
が行われます。

上記のチェックを行わないようにレジストリーファイルを変更する事で、問題なくWindows 11はインストールが出来ます。

ちなみにWindows 11をインストールする場合は、Microsoftの公式サイトよりWindows 11をダウンロードしておく必要があります。

ご自身で試しにWindows 11をインストールして試すのは良いとしても、そのまま継続して使用する事を目的とするなら注意が必要です。

Microsoft社の「Windows 11 をインストールする方法」が公開されています。

その中に「Windows 11をインストールするその他の方法（お勧めできません）という項目があります。
これはTPM2.0とCPUをバイパス出来る方法が説明されています。

仮にWindows 11の最小システム要件を満たしていないパソコンにWindows 11をインストールする場合は、互換性の問題が発生することを想定し、以下の免責事項が適用されるとしています。

「この PC は、Windows 11 を実行するための最小システム要件を満たしていません。これらの要件は、より信頼性が高く、より高品質のエクスペリエンスを保証するのに役立ちます。 この PC に Windows 11 をインストールすることはお勧めできません。互換性の問題が発生する可能性があります。 Windows 11 のインストールを続行すると、PC はサポートされなくなり、更新プログラムを受け取る資格がなくなります。 互換性の欠如による PC の損傷は、製造元の保証の対象外です。」

本日現在において、正常に月例のWindows updateも提供されていますが、いつ提供されなくなるかも分かりません。

よって、Maicrosoft社が推奨しないパソコンにWindows 11がインストールされているパソコンの購入や、Windows 11アップデート可能なパソコンとして販売している場合は十分に気を付けて下さい。できれば購入を避けるのが良いと思います。

Intel Coreの場合は第8世代から対応なので、第7世代を含みそれ以前のCPUについては対象外となっています。（詳細はMicrosoft社の対応表をご覧下さい。

最後にもう一度、Widnows 11がインストールされた中古パソコンで、Microsoft社が推奨しないスペックのパソコンの場合は、今後トラブルになる可能性を含みます。ご購入は十分にご検討して下さい。仮に購入してもMicrosoft社はもとより、パソコンの製造会社も責任どころかサポートを受ける事も出来ません。

後で、失敗したという事のないようにして下さい。

※住所録データをご購入の場合は「Ｗｅｂマニュアル」をご用意しておりますので、ご一読下さい。

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訪問での職域販売よりダイレクトメールでの職域販売が有効な理由は？

訪問の場合は、中心となってくれる方の賛同を得られないと、欲しいと言う方がいてもなかなか販売までたどり着けない、たどり着けてもかなり時間を要したりするという声が多く聞かれます。

しかし、ダイレクトメールでの職域販売の場合は、粛々と担当の方とのやりとりが進み、販売が可能だと聞きます。

売上高については、取り扱う商品や、リベートの有無やその支払方法との条件により左右されるようですが、訪問と比較すると事務的に進めることが出来るので、後々のトラブルも少なく、互いに良い関係を続けることが出来ているようです。

1度っきりの商品より、消耗品の場合は、定期購読にもつながり、長期にわたってのお付き合いが出来るようです。

商品のご案内については、カタログを回覧板のようにして従業員様へ回して頂いたり、直接ホームページから申し込んで頂いたりと方法はまちまちのようです。

発送も会社宛に一括で送付出来るので経費も抑えることが出来て、その経費が浮いた分をリベートとしてバックすることで、さらに購買高を上げる事が出来ているようです。

特にいまは、個人情報が手に入らない時ですから、事業所単位での販売が出来れば色々とメリットがあるようです。

皆さんも是非1度試してみてはいかがでしょうか。

きっと思いがけない取引先増加、売上増加に繋がるかもしれません。

必要性の高い商品販売の時はあまりリベートにこだわらない方が商品価値を上げるようです。しかし、手間暇を掛けてしまうような場合は、きちんとお礼という形のリベートを用意すると売上に繋がるようです。

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