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現状の3蜜を避ける状況下でネット販売が好成績を上げているという話が聞こえてきますが、どうですか？

今、実際にネット販売を行っている事業者のどのくらいが「売上増」を感じているでしょうか？

おそらく「全然変化ないよ」「返って減少気味」という方が多いのではないですか？

業績アップしているネット販売事業者は、いままでも良くて、さらに今回良くなったというケースがほとんどのようです。

では、その他大勢のネット販売事業者は、この厳しい状況下で、さらに厳しくなっています。

理由はたくさんあります。

ネット接続者が多くなり、なかなか表示されなくて、ページを閉じてしまうというケースです。

これは、商品や事業者を検索したり、検索した結果、そのひとつを表示する場合にも問題がありそうです。

もしネット販売を「ネット検索」に頼っているようでしたら考えを改める必要があります。

もちろんネット広告を頼っている方も同様です。

おそらく自分が販売したい相手に、きちんと伝える事が出来ていないです。

そこで考え方を変えてみましょう。

自分が販売したい相手が決まっているなら、まず、自分の存在を確実に伝える事から始めて見ませんか？

そうです。

ダイレクトメールなら、確実に相手に届き、相手を選ぶ事が出来ます。

どうやってその相手の住所録データを手に入れるか？

この時代に個人の住所録データを手に入れるのは難しいです。

それこそ個人宛にダイレクトメールを出すと、「私の住所をどこから手に入れたのですか？」というクレームにも繋がってしまいます。

良く考えて見ましょう。

私たちの周りにはあふれるばかりの事業者住所録が公開されています。

そしてその事業者の65％は個人事業者なのです。

よく言われている大企業は、事業者全体の数パーセントにすぎません。

この個人事業者宛にダイレクトメールを出すなら、全然違和感はなく、すんなりと受け取ってくれます。

なぜなら、自分たちが好んで住所データを公開しているからです。

後は、どんな業種の方に送れば購入していただけるか？

どんな商品を勧めれば購入していただけるか？

これは皆さん個々の腕の見せ所です。

ダイレクトメールは、確実に届けたい人に届けることが出来る素晴らしい方法です。

そして、ダイレクトメールは他の宣伝広告に比べ、無駄がなく、費用対効果に優れています。

そうです。

多くの方に、自分事業所、商品を知っていただく手段としては「ダイレクトメール」が一番だという事を理解して下さい。

そして、今までやってきているネット販売はそのまま受注、情報提供の場としてさらに充実させて下さい。

この方法ですでに大手の通販業者が実績を残しています。

それは至極当たり前の方法だからです。

カタログが手元にあって、ソレをネットから簡単に注文できる、発送状況もネットで確認できると消費が喜んで利用するのも当たり前です。

ネット販売を全否定するのではなく、ネット販売で苦手なところを改善することで、さらに売上効果を上げようという事です。

さぁ、試してみませんか「全国業種別事業者住所録データ」を使ったダイレクトメール！

先月の住所録データは10,200件、今月も10,200件。

「増減がなさそうだから今月は再購入しなくてもいいか。」

ちょっと待って下さい！

その考えに問題がありますよ！

確かに表見は変換がありませんが、中身はちょっと違うようです。

廃業した事業者が105件あり、新規加入事業者が105件あった場合はどうでしょうか？

表見は確かに変化がなく増減0件となります。

でも、この新規加入事業者105件の住所録データは見逃すことが出来ません。

というようにこんなことも考えられます。

先月が23,450件、今月は23,500件。

「今月は50件程度の増加なら、来月更新でもイイかな。」

ちょっと待った！

内情は

廃業した事業者が1,250件、新規事業者が1,300件とした場合はどうでしょうか？

放置出来ますか？

本当に来月で良いですか？

勿体ないですね。

1,300件の新規事業者へのダイレクトメールが出せないのは。

これは一概には言えませんが、増減が激しい業種においては普通に起きている現象です。

もし、機会があったらこの辺の数の魔法も調査していただけると、最新の住所録データがなぜ必要なのかを理解していただけると思います。

先にもご案内したとおり、この解決策を見いだすためにも最新、最安の住所録が必要とされている理由です。

活きた住所録データを使って、活きた商売を行いましょう。

今回の新型コロナウイルス感染は、私たちに多くの教訓を与えてくれています。

今後同様な、今までに見たことも、経験した事も無い新しいウイルスがやってきたら、その時に活かせる知恵を、いま養っておく必要があります。

何も、新しい物ばかりではありません。

今まであったものを見方を変えて、もっと別な使い道がないかを検討すると、意外や意外見えてくる物がたくさんありそうです。

もちろん新しい生活用品だったり、仕事のツールだったりが開発できるひとはどんどん開発して、どんどん製造し、私たちに提供していただきたいです。

今回の新型コロナウイルス感染の拡大は、諸外国に比べ日本は最小減に押さえられているように思えます。

でも、これは国民一人一人の自覚によって達成されたものと確信致します。

一部の心ない人たちによって感染が一時増えたりもしましたが、何とか押さえ込みが上手くいっている気が来ます。

この経験を、未来の未知のウイルス感染に役立てたいものです。

サテライトオフィスがささやかれていた中での、半強制的なリモートオフィスなるものが生まれ、リモート学習なるものが実施され、情報機器の充実、ネットワークの充実がのぞもれるようにもなりました。

今までの生活で、危機状態になったときに何が不足しているのかもわかってきました。

将来どう生活を変えて、どう仕事をこなして行けば良いのかもぼんやりとながらもわかってきたようです。

今、この状況の中で、将来のあり方を考え、確立しておく必要があります。

今不足している物、今欲しいと思っている物、それが未来に渡って必須となり得る商品です。

ただ、きびしいと嘆いてばかりはいられません。

生きるため、生活するため、今、その発想を巡らせ、何かをつかんでおく必要があります。

※このウイルス騒ぎから、ネットワークの速度が低下したことはとても将来にわたり心配です。光ケーブルが巡らされた中での速度を抑えてサービスから、誰もが快適なネットワークの享受が受けられる社会になって欲しいです。（ひとりごと）

全国業種別事業者住所録データは、ダイレクトメール発送やテレアポだけに使われている訳ではありません。

では何に使われているのでしょうか？

1．いろいろなマップ情報に使われています。

2．業種分布の調査・研究に使われています。

3．アンケート実施の基礎調査に使われています。

4．その他驚くような使い方もあるようです。

と、いろんな方々に、いろんな使い方をされているようです。

基本的な情報をデータベースに取り込んで、付加情報をどんどん追加して、多方面で利用出来る業種データベースを構築されている方もいます。

また、業種別デジタル電話帳としてマイクロソフト社のEXCELやACCESSなどに取り込んで活用している方もいます。

最近ではYahoo！やGoogleのマップ上にリンクすることも出来て、意外な利用方法を行っている方もいます。

ひとつの住所録データは、広範囲で活用される世の中になっています。

皆さんも、ただ宛名シールを印刷するための住所録データではなく、もっと活用できる方法があるかもしれませんよ。

今やっている事業内容に合った使い方を見直してみてはどうでしょうか？

是非、ご活用の程願っております。

確かに安いほど良いのですが、それだけが1件1円の意味ではありません。

仮に10,000件の住所録データが、1件6円で販売しているとします。

この住所録は月々約100件のデータが廃業等で削除され、月々約80件の新規オープンの事業所が追加されるとします。

ここで注目すべき店は、月々約80件の追加されるデータです。

１年で約960件の新しいデータという事になります。

最初に話を戻すと、10,000件の住所録データを、1件6円で購入した場合、購入額は60,000円となります。

1年後に最新の住所録データに更新した場合、やっと1年後に960件の新しい追加データを手に入れる事になります。

では、もし1件1円だったらどうでしょうか？

もちろん10,000件であっても10,000円で購入可能です。

問題はここからです。

同じ住所録を1件1円であれば2ヵ月に1度は、最新の追加データが含まれた住所録データを購入しても、1年での住所録データに支払う金額は60,000円ですみます。

注目点は2ヵ月に1度、月々追加される80件、つまり2ヵ月で160件の最新データを利用することが出来るのです。

新規事業者の多くは、事業開始から3ヵ月、6ヵ月、1年、3年と事業計画を立て、場合によってはその方針を変えたり、展開方法を変えたりしています。

そのタイミングでダイレクトメールが出せたらどうでしょうか？

意外と効果があることも実証されています。

こまめに新規追加データを取得するにはなかなか苦労します。

というより提供しているところがほとんど無い状況下です。

よって、こまめに最新住所録データに更新していただく必要があります。

そのための1件1円なのです。

つまり、結果として最新最安の住所録データが実現しているという事になります。

現在ダイレクトメールを実施していて、なかなか新規事業者に対応し切れていないなと感じましたら、是非、ＤＭデータ販売の全国業種別事業者住所録データをご検討下さい。

現在1件3円でご利用中なら、年に3回更新できます。

現在1件6円でご利用中なら、年に6回更新できます。

いや、年3回更新にして、年間費用を半額にする事も出来ます。

もう一度、現在利用中の住所録データの見直し、運用方法の見直しをしてみてはどうでしょうか？

業種により月々の増減は違ってきますが、件数の多い業種ほどその増減幅は大きくなってくるのは間違いありませんので、経費はもちろんの事、売上にも大きく関わってきます。

現在の対面営業が難しかったり、効果ある広告手段も限られてきている現状では、ダイレクトメールに頼るのが一番の費用対効果を上げる結果となります。

100年以上も続いているダイレクトメールの本当の意味は、こうした窮地にも必ず役に立ってくれるという証しのように感じます。

迷わず、住所録データの見直し、ダイレクトメールへのシフトをお勧め致します。