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良く、デジタル等の案内を電子メールで受け取ることがありますが、どうなんでしょうか？

きっとデジタル化をお勧めしたい方たちって、電子メールを読まないような気もします。

まずは、アナログ（紙等）でのアプローチが先ではないでしょうか？

よく聞く話で、ホームページは進められて作ってみたものの、放置状態という事業所って結構ありますよ。

ようは、強い営業をかけられ、高額な費用を払ってホームページを持ったものの、どう活用して良いのか、どう内容を更新したら良いのかわからないといった方が多いので、そういう方たちは、メールもほとんど見ていない状況です。

さらに追い打ちをかけて

ネット広告がどうの

ランディングページがどうの

とさっぱり意味がわからない言葉を並べられ、嫌気をさしている事業主も多く見られます。

一番良いのは面と向かっての営業でしょうが、訪問営業は結構敷居が高いです。

つまり、あいてが忙しい時間帯に訪問すると話を聞いてもくれません。

訪問が無駄になってしまいます。

仕方が無いので、「資料を置いていきますので後で読んでおいて下さい。」と言って資料を置いてくるのが精一杯といったところですが、今のご時世、訪問、対面営業もままならないです。

それならダイレクトメールで、きちんと「挨拶」「会社説明」「商品説明」を先に済ませるというのはどうでしょうか？

そうすれば、後から「先日資料をお送りさせていただいた●●ですが・・・。」というアプローチも可能になってきます。

ダイレクトメールは他の媒体と違って開封率、つまり見てくれる度合いがとても高いです。

中には、「問い合わせをしようと思っていたんだよ。」という方も多く、訪問営業より効果が大きいと言う声も聞きます。

じっくりと時間のあるときに読んでもらえて、常に資料が手元にあるので、いつでも読み返していただく事も出来ます。

ホームページの検索にたよって、全然効果がない。

メールを送っても音沙汰がない。

訪問しても話を聞いて貰えない。

他の媒体で広告を出してもさっぱり問い合わせすら来ない。

多くは、「目にとまらない、目に入らない」のが原因ではないでしょうか？

まずは、ダイレクトメールで目に触れるところから始めませんか。

そしてきっかけが出来たら、電話、メール、訪問、最後にホームページから申し込みをいただくという手順ではどうでしょうか？

このダイレクトメールに必要な全国業種別事業者住所録データを安価にご提供しています。

他の1/3～1/10の価格での提供は、単に安価に販売するのが目的ではなく、どんどん新しい事業所が追加されます。新しい事業所こそ商売になる確率が高いものです。

そのチャンスを少しでも多く持って頂くために安価にご提供しています。

もちろん安価であっても、いつまでも古いデータでは意味がありません。

1ヵ月毎に更新している業種が200業種他の400以上の業種も最長3ヵ月に1度は最新の状態に更新されています。

つまり、他所で購入して1年使う事を考えると、仮に1/3の価格の場合4ヵ月毎に最新のデータに更新できて、追加された新しい事業所へのアプローチが常に出来ている事になります。

意味のある安さと、更新サイクルです。

是非、ＤＭデータ販売の住所録データを使って、ダイレクトメールで成功して下さい。

ダイレクトメールを始めるために、まずは住所録を手配しようといろいろと調べました。
予想以上に高価であることを知りました。

10,000件の事業者住所録を購入しようとして、いくつかのネット上で販売している事業者を調査して見ました。

業種と地域を指定して10,000件で50,000円（最安）から600,000円という結果でした。

まだこれ以上高い、みんながよく知っている事業者もありました。

そこで、ネット社会の現状で、ましてや事業者の住所録であれば公開されているのが多いのではと考え、欲しい業種と地域を指定して約10,000件を検索しながらデータ化してみました。

とてつもない時間を労力を必要としました。

こんな思いをするなら、高価な住所録データでも購入した方が楽かなとも思いました。

でも、こんな思いをしてなかなかダイレクトメールを始められない方も多いのではと感じました。

何とかネットにあるデータを上手にシステム化することで短時間で集めて、データ化出来ないかを考えました。

それがＤＭデータ販売を始めるきっかけです。

まず自分でダイレクトメールを始めるところからスタートしました。

しかし、「住所録データは高いから自分で作ろう」という考えをクリアするには結構な時間を要しました。

失敗の繰り返しで、たくさんの時間を無駄にしたような気もします。

でも、今はこうして皆さんに安価に最新のデータをご提供出来るようになりました。

今でも、「最新のデータを、最安で提供したい」という気持ちには変わりは無く、1件1円での提供は継続されています。

1件1円なら自分で住所録を集めて、作ることを考えたらかなり安いと思います。

ただ100件前後のデータなら、以外と簡単に収集できる方法はたくさんあるので自分で集めた方が得です。

基準としては1,000件以上になるなら、ＤＭデータ販売から購入した方が、安価です。

一度、いろいろな住所録の取得方法、金額を調べたり、実際に自分でデータを集めたりして頂くと、いくらの金額が妥当な金額かがわかると思います。

私も個人的には1件3円～5円が適当な価格と考えていますが、常に新しい住所録を使い続ける事を考えると、少しでも安価な方が最新の内容の住所録データを手に入れていただけると考えています。

10,000件のデータを1件当たり3円で購入した場合、30,000円で購入出来ますが、この住所録を1年間使い続けたとします。

この1年間で新し事業者は何件増えているでしょうか？

意外と新規参入事業者こそが重要な顧客になってくれる可能性は高いです。

そこで、1件1円なら同じ1年で3回購入出来る事になります。

少なくても2回分の増減件数、つまり新規に追加された事業者へのアプローチができると言う事です。

単に安価に販売するという意味ではなく、できる限り予算が許す限り最新追加されたデータを手に入れるためにも少しでも安価な住所録を手にしていただきたいと願っています。

これが私たちＤＭデータ販売の全国事業者住所録です。

件数の多い業種は、毎月最新のデータに更新しています。

その他の業種でも最長3ヵ月に1度は最新のデータに更新されています。

一度自分で住所録造りにチャレンジしていただき、絶対にＤＭデータ販売の住所録のほうが安価だと感じていただきましたら、是非、ご購入、ご活用下さい。

本日、緊急事態宣言、全面解除が安倍首相により表明されました。

この期間に感じたことと言えば、感染病が発生したときにどうやって対応を行うのか、そのために必要な医療体制、機器、物資の確保は出来ていたのかという事です。

今回の感染病だけではありませんが、今までも多数の大きな地震や大雨などの自然災害時の危機管理も含め、まだまだ充分他対応が出来ているとは思えません。

今後予想される、または予想も出来ない事故、災害等が発生した場合にどう対応していくのかをきちんと準備、対象方法を決めておかなければ日本の危機が直ぐにやってきそうです。

今回は、急激な「マスク」不足、医療用品の不足が発生しました。やはり万が一の命を守る物資の確保は必要事項です。

そこで身の回りの物を見渡したら「MAIDE IN JAPAN」がほとんど無く、多くは「MAIDE IN　CHINA」を始め東南アジアの国々の名前が刻印されています。

もし、非常事態が発生し中国との貿易がストップしたらどうなるのでしょうか？

現在の米中関係をみていると、真剣に考えないと行けない時期に来ているのではないでしょうか。

今回の緊急事態宣言解除後における「新しい生活様式」という言葉が飛び交っていますが、新しい日本の経済の仕組みも考える必要がありそうです。

皆さんの視界からどんどん消えているものがあります。

それは「広告」です。

広告は人の目に触れなければ意味をなしません。

その広告がこの緊急事態宣言期間にどんどん減少していきました。

しかし、緊急事態宣言が解除されたからと言って、その広告も元に戻ることは考えづらいです。

その多くの中小企業を含めた大企業においても経営状況は厳しい状況下に置かれている事には違いはありません。

厳しいどころか危険的な領域に入っている事業所もたくさんあります。

その状況下において「宣伝広告」の意義はどうなのでしょうか？

今までなら、宣伝広告を実施する事で売上が上がり、その一部をさらに宣伝広告に回す事で、さらに売上を上げることができると言うプラス要素が強くありましたが、その宣伝広告費を極力削減し利益確保を目指さなければなりません。

そうすると費用対効果に優れた広告宣伝の実施が求められてきます。

皆さんの周りにある「費用対効果に優れた宣伝広告の手段」と言えば「ダイレクトメール」が一番先に思い出される事と思います。

今までは潤沢に宣伝広告費が使える事で、インターネット広告を利用している事業所も多くありましたが、そのスタイルを考え直す時期に来ているようです。

まず、ダイレクトメールが費用対効果に優れているかという事を知らなければなりません。

一番に取り上げられるのは、届けたい人に届ける事ができると言う大きなメリットがあります。

これは、他の広告媒体にはない大きなメリットです。

不特定多数の方を対象にするのではなく、少なくともその分野を知っている方、興味を持っている方に対してダイレクトメールを出すことが出来る事で、見ていただける確率が高くなり、結果として問い合わせや購入という行動に繋がってきます。

この届けたい人に届けるは、宣伝広告費を自由に調整し、計画的に実施出来る事です。

さらにはその結果をしっかりと自社において管理が出来て、次回の戦略に活かせる利点もあります。

いくらダイレクトメールが優れていっても、全てをダイレクトメールで行える訳ではありません。

最初の一歩の会社紹介、商品紹介を行う事に優れていると言う事です。

一度購入されてた方、取引を頂いた事業所様には、今まで活用してきたインターネット環境を活かすべきです。

新商品の案内パンフレットやカタログはダイレクトメールで、受注はWEBサイトで、問い合わせは電話やメールにて行います。

いかせるものはどんどん活かしていきましょう。

今後は何が起きるかわからない時代に突入していますので、何が起きても大丈夫な商売のあり方を確立していく準備を行う必要があります。

その第一歩が「ダイレクトメール」で、対面による営業が厳しい状況下での解決策になります。

私たちはそのダイレクトメールに必要な事業者住所録のご提供でお役に立てると信じています。

価格的にも他社には例を見ない1件1円という破格な販売を実施しています。

これは事業開始時から行っている事です。

もう一つ、件数の多い業種は毎月データを更新し、少ない業種においても最長3ヵ月以内には最新データに更新という事を確実に、こつこつと行ってきています。

その最大の理由は、廃業データというより、新規に事業を開始した事業所データをご提供したいという考えからです。

一度住所録データを購入しても、ダイレクトメール実施後の戻りメンテナンスで、購入後の減少管理は出来ても、新たに追加される新規事業者の取り込みはなかなか出来ないものです。

安価な価格で提供することで、本来なら1年に1回の住所録データの更新を、毎月更新、隔月更新、四半期更新、半年更新と少しでも更新回数を多くして、新たなデータを追加した住所録をご活用頂きたいと願っています。

是非、これからの事業展開にダイレクトメールの活用を取り入れて頂き、常に最新の住所録データで効果を上げて下さい。

今回の新型コロナウイルス感染拡大の影響で、街から広告がどんどん消えています。

大きな要因としては、「外出自粛」にあるようです。

誰も見てくれない広告を高額な費用を払って掲載しておく事は、ドブにお金を捨てるようなものです。

ビルの屋上や、駅の壁面、中吊り広告などが、どんどん消えています。

少しでも無駄な費用を減らす必要がある現状では、「見て貰えない広告費の削除」が一番に実行されます。

今後もこの広告宣伝費のあり方が問われてきます。

誰が見てくれるかわからない広告より、ターゲットを絞った見て貰える宣伝広告にシフトしそうです。

ターゲットを絞った見て貰える広告といったら、ダイレクトメールです。

いくら厳しい状況下でも最低限の営業活動、最低限の宣伝広告をしなければ、会社、商品等を知っていただく事が出来ません。

今までなら、多くの人の目に触れる広告という考え方がありましたが、今後は無駄な費用をなくし、効果的な費用の使い方が求められます。

100年以上も続くダイレクトメールには、こういった社会生活が大きく変化しても残り続けた理由がありそうです。

どの地域に、どのくらいの数、誰に送るかを自由に選択出来るダイレクトメールは、無駄を省く一番効果のある宣伝方法で、費用対効果に優れて言われる理由も納得です。

今行っている、広告宣伝方法を見直して、ダイレクトメールにいち早くシフトしていきましょう。