日本の事業者のWebサイト保有率は20％にも満たないのが実情です。
それでも費用が0円という事で電子メールでのダイレクトメールを行いますか？
「いまさらダイレクトメールなんて」という方は、本当にダイレクトメールのことを知っているのでしょうか。
ダイレクトメールには、他の媒体と比較にならない「高い開封率」と「高い反応率」が上げられます。
よく言われているＥメールとダイレクトメールの開封率を比較するとＥメールの方が上だと言う方がいますが、はたしてそうでしょうか？送信エラーが返ってこなければ開封されたと見なしていませんか？
場合によっては、ゴミ箱直行で目にも触れることもなくゴミ箱行きになっている場合も多くあります。
仮に開封されても、迷惑メールとしてお叱りのメールを受ける事にもなります。
そこへ行くとダイレクトメールの開封率は約63％を超えて、反応率は約16％以上と言われています。
Webアクセスのダイレクトメールを受け取った方が、実際にアクセスをした方が約39％という高い数値が出ています。
もちろんこの数値が基準となるとは言い切れません。
個々の出すダイレクトメールの封筒などのデザイン的な事、内容のデザイン的な事、内容の分かりやすさや特典の明記など多義に渡るからです。しかし、大きく数値が変化することはありません。
ではダイレクトメールのメリットって何でしょうか。
その1
何と言っても視覚に訴えることが出来ます。
ダイレクトメールは手に取って確認いただけるために、視覚的な訴求効果が多くなります。
その2
いろんな効果を調査可能です。
例えばどんな封筒を使うと反応が良かったとか、どんな文言を使うと反響がよかったとかがダイレクトメール実施毎に反応を得ることが出来ます。
又、継続的なダイレクトメールの場合は、どのお客さんがどんな内容に反応したり、購買力やリピート率が上がるかを知ることが出来ます。
その3
インターネットをあまり利用しない層にきちんと情報を届ける事が出来ます。
ネットを頼った事業者より、広義なデータを取ることができ、その戦略も幅広く実施する事が出来ます。Webサイトを持った事業者だけを対象とした場合は、勿体ない話です。
もちろんデメリットもあります。
その1
時間とコストを必要とします。
一般的な「だれに」「何を」「いつ」発送するかなどのプランニングが必要となります。（デメリットとは言わない当たり前の事？）
顧客リストの作成、発送資料の準備、郵送の準備等が必要です。（しかし、ここに時間をかけ、費用を掛けることが大きな結果をもたらしてもくれます。）
その2
発送する住所データが古いと、折角のダイレクトメールが届かなく、戻ってしまいます。
※ここは強く強調します。DMデータ販売は最新のデータを常に提供しています。もちろんコストを抑えるために安価な価格でのご提供です。
ではこのメリット、デメリットを理解した上で、さらなる効果を上げるために必要なのは
●見やすく理解しやすい工夫が必要です。
封筒などは目立つ事と、興味を持たす文言が重要です。つまり、目にとまりやすく開封率をアップさせる事ができるデザイン性が重要です。
もちろん、中に同封される文書類は、わかりやすく図解が多いと訴える力が大きくなり、反応率をアップさせる事が出来ます。
●お得感を強調します。
先着何名とか、選ばれたあなたへとか、特別なお得感に私たちは弱いものです。
早目の結果を求める場合は日付の制限を設けることも大事です。一番良いダイレクトメールは自分が受け取った場合、どんなダイレクトメールにひかれるかを実体験として活かすことも大事な要件となってきます。
●Webとの併用
詳細情報や最新情報をWebで公開します。
問い合わせをフォームメールを利用して受け付けます。
申し込みや、申し込み受付発送情報等をWebで閲覧可能にしておくと安心感をアップさせます。
最初はダイレクトメールでも実際の取引はWebの活用メールの活用がスムーズに商取引を進めることが出来ます。
このところネットを利用したアプローチや、検索やアクセスを待つだけの無駄が多かったり、消極的なアプローチが増加しています。特に誰でも簡単に解説できるネットショップの場合は、残念なことに良い結果を得たという方がほぼ皆無に近いです。
ネット広告やSEO対策にかかる費用を、是非ダイレクトメールに転化して、ダイレクトメールの素晴らしさを実感してください。
ネット広告やSEO対策は多くの方がやっていますが、現実として説明された上位検索、上位表示は極一部の高額な費用を払っただけの方の特典で、少額な費用ではドブにお金を捨てているようなものです。ネット広告やSEO対策を否定するものではありませんが、それ以上にダイレクトメールが成果を上げる事が出来る事を知っていただきたいです。
ここでの数値は一般社団法人ダイレクトメール協会が公開しているDMメディア実態調査2020を参照、又は実体験を表示しております。
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