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本日、総合・識別・設備工事事業者全国版住所録データを更新しました。

件数：196,883件
販売価格：196,800円（税込）

更新年月日：2025年1月1日

【主な業種】

 

ＤＭデータが独自に収集した全国の事業者住所データです。
主にダイレクトメールやテレフォンアポイントメントにご利用いただけるように作成しております。したがって、電話番号が公開されていない事業所等は含まれておりません。

極力データの重複を削除するようにグループ単位でデータを取りまとめております。しかし、類似グループにおいてはどうしても一部重複が出てしまいます。これは、事業所が複数のグループや複数の業種に登録しているためです。類似グループをご購入の際はご注意ください。

データ項目は、「会社名」「業種」「郵便番号」「住所」「電話番号」の5項目となっております。最近ではひとつの事業所が複数の業種を兼業しているケースが多く、「業種」欄にはその事業者が行っている複数業種が登録されています。

総合・識別・設備工事グループ全国事業者住所データは、全国の総合・識別・設備工事事業者グループの事業者を網羅した住所録データです。データファイルは皆様が日常使い慣れているMicrosoft社のExcelファイル形式となっております。よって、自在にデータの抽出、編集が可能となっております。編集等を行う場合は、オリジナルデータをコピーしたファイルで行う事をお薦めいたします。

総合・識別・設備工事関連事業者全国版住所録データ
1件当たり1円以下で購入出来る、とても安価な住所録データです。
いつでも、どこからでも必要な時に件数と、価格、更新日を確認して直ぐに購入出来る事業者住所録データです。多くの事業者、研究機関、教育機関等からご利用頂いております。
勿論、ダウンロード販売なので365日24時間いつでも、どこからでも購入が出来、必要となった時にすぐに手に入る総合・識別・設備工事関連事業者全国版住所録データです。
住所録データ購入の決済には、銀行振込とクレジット決済（VISA、Mastercard、JCB、American Express）、PayPal決済（メールアドレスで決済可能な安心便利なPayPalがご利用いただけます。）がご利用いただけます。
ぜひ、事業所の宣伝、ダイレクトメール、テレホンアポイント、アンケート、研究等や業務拡大、売上げ拡大にお役立て下さい。

★☆　住所録データファイルのご案内　☆★

●住所録データは、インターネットの世界に公開されている事業者のホームページ等を含む、広範囲で一般的な誰もが取得可能なデータを取り集めています。

●集められるデータは、会社名、業種、郵便番号、住所、電話番号の5項目となっております。（電話番号のない事業者は含まれておりません。）

●集めたデータをダイレクトメール用としてお使いいただくために、重複チェックを行っています。
まず、会社名と住所が同一でないかをチェックしています。
（ただし、会社名に部署名を含む場合は違うデータと取り扱っています。）

●さらに、テレフォンアポイント用にご利用いただくために、上記の住所録データをさらに電話番号の重複チェックを実施しています。

●データファイルは皆様もご存じのマイクロソフト社のEXCELファイルなのでデータの並び替えや加工も簡単に行っていただけます。フィルタ機能を使って業種でのデータ抽出を行ったり、様々な用途でのデータとしてもお使いいただいております。

●日本の事業者の65％は個人事業者です。住所録データファイルは、B to Bはもちろんの事、B to Cにも活用できる優れものです。

●価格は1件当たり1円と安価な住所録データとなっています。

●ダウンロード販売という形式を取っておりますので、ご購入の際には購入データファイルをダウンロードできる「マイページ」を作成いたしますので、最初に「会員登録」を行って下さい。

●購入時の決済は、銀行振込またはクレジット決済、PayPal決済をご利用ください。
銀行振込の場合は、入金確認後「入金確認」メールを送付させていただきますので、メール受信後マイページより購入ファイルがダウンロード出来ます。クレジット決済、PayPal決済の場合は決済完了後、直ぐにダウンロードの表示がされますので、ファイルをダウンロードして下さい。この時にダウンローをしなかった場合でも、マイページよりダウンロードが可能となっております。

●請求書や領収書が必要な場合は、マイページよりPDFファイルにてダウンロードすることが出来ます。

 

※住所録データをご購入の場合は「Ｗｅｂマニュアル」をご用意しておりますので、ご一読下さい。

※住所録データの地域を指定してのデータをご希望の方は下記バナーをクリックして下さい。

★ＤＭデータ販売のブログはこちらから

販売事業者がクレジット決済を進める理由は「利用者の利便性」が一番大きいです。
Webサイトでの商品購入をクレジット決済と銀行振込を比較した場合ですが
クレジットカード決済の場合は、クレジット情報を入力し決済へ進むと、直ぐに決済がされて購入手続を完了することが出来ます。
さらに、このクレジット決済には手数料がかからないことです。（一部の販売事業者で手数料を徴収しているところもあるようです。）
特にＤＭデータ販売での住所録データの場合は、決済後直ぐに購入データのダウンロードが出来る事です。
銀行振込の場合は、Webで購入手続後に振込を行わなければならないことです。
銀行の窓口へ行ったり、ＡＴＭまで足を運んだり、ネットバンクの場合はスマホやパソコンでの送金も可能です。また、振込手数料がかかる事です。クレジット決済の場合は費用がかからないのに、銀行振込の場合はなんで振込手数料を負担しないといけないの？と疑問を持ちますよね。銀行の振込手数料は振り込む銀行によって振込手数料がまちまちな事に原因があります。一定額で決まっていればその手数料を差し引いて価格設定も可能なのですが、現在のところそうもいきません。
もうひとつ銀行振込のでの入金確認が取れないと、商品の発送が出来ないことです。ＤＭデータ販売の場合は、入金確認が取れた時点で、商品ののダウンロードが可能となる入金処理を行い、購入者へ入金確認メールを送付し、メールを受け次第マイページより購入ファイルがダウンロードが出来るようになっています。

それぞれの販売事業者によってクレジット決済を進める事業者と銀行振込を進める事業者とがありますが、上記の説明のように面倒な手続をせず、購入者の利便性を考えると多少の手数料負担が販売事業者にあっても、クレジット決済を進めます。
特にＤＭデータ販売のようにダウンロード販売を行っている事業者は、クレジット決済を導入することで全自動の販売が可能となっています。
1．お客様が商品を選び購入へ
2．クレジット決済
3．ファイルのダウンロード
この3つの動作が一連の流れで即完させる事が出来ます。
勿論、先に準備する事はありますが、余計な人件費を掛けずに販売出来るので、クレジット会社の手数料は人件費に比べるとかなり抑える事が出来るようになります。

せっかく販売事業者が用意してくれているクレジット決済ですので、効果的に利用されると良いですね。

これは販売事業者のメリットではありませんが、クレジット決済を利用するお客様にとっては2つ良いメリットがあります。
一つ目は、クレジット決済の場合は〆支払が決められておりその期間商品先取りで利用可能と言う事です。
もう一つは現在では当たり前のポイントを溜めることが出来る事です。

まだクレジットカード決済での、使い過ぎやセキュリティを心配される方も多いことは確かです。そこでご提案は商品購入や日常の買い物専用のデビット式クレジットカードを持つことです。デビット式の場合は銀行口座とクレジットカードがセットになっており、銀行口座にある残高の範囲でクレジット決済が出来る事です。一度に多額の預金をせずにこまめに資金移動を行って活用するのがお薦めです。最近では個人口座宛の手数料が無料の「ことら送金」が利用可能です。興味がありましたら「ことら送金」で検索してみてください。
スーパーやコンビニでも当たり前になってきたクレジット決済もこれなら気軽にクレジット決済を利用できるようになります。

とにかく販売事業者は、購入者の利便性を第一にクレジット決済を導入しております。

 

業種グループ別事業者住所録データリスト

業種グループ別全国事業者住所録データ・サブスク一覧

都道府県別全業種事業者リスト

個別オーダーのご案内

 

日常生活の中でいろいろなトラブルが発生し、そのトラブルを回避しようとトラブル元への問い合わせをしようとすると、なかなかトラブル問い合わせ方法を見つけるまでに時間がかかることです。

仮に電話番号を見つけ出して電話すると、自分が原因でのトラブルでもないのにナビダイヤルでの接続で、何秒間毎に電話代が発生するという不親切。なぜフリーダイヤルではないの？

集客時はフリーダイヤル、トラブル受けつけはナビダイヤル。

これはどうなでようか？

不親切にも程がある。

電話がつながったと思ったらＡＩでの対応で、質問に答えていき、最終的には調査の上、担当者から連絡させますで終了。

では、担当者から連絡がはいるからと思えば、電話すらないと言う時もあります。

どういうサービス体制？

不親切にも程がある。

と言う個人的な意見です。

 

メールでの問い合わせ先を探すのは、電話以上に苦労します。

ほぼ見つける事が出来ないような気もします。

やっと見つけ出しても、何日もメールの返事が返ってこない。

それじゃトラブルは解決出来ない。

まったく顧客を無視した対応に思えます。

と言う個人的な意見です。

 

こうしたようにどんどん世の中不親切になってきています。

皆さんは経験したことありますか？

デジタル化を良いことに、どんどんサービスの低下がひしひしと感じられます。

もっと人の温もりが感じられるサービスをお願いしたいですね。

特に、トラブル対応に関しては、今、起きているトラブルを直ぐに解決できる体制を望みたいです。

 

お客様は神様的なサービスはもう令和の時代では通用しないのですね。

とても残念です。

 

事業者の住所録データに優劣をつけるとしたら

そのデータはいつデータを集め、いつ作成したかになります。

例えば東京都新宿区のＡ社の住所データは、誰が集めても同じ会社名、同じ住所、同じ電話番号になるはずです。

そこであるデータの作成日を見てみると

2023年1月10日に集めたデータと

2024年1月10日に集めたデータでは

まず、件数が違ってきます。

その原因は明確で、やむなく事業を終了した事業所はデータに含まれなくなります。

その反対に、新たに事業を始めた事業所がデータに含まれてきます。

では、その件数の差異はどのくらいなのでしょうか？

業種によって増減の件数に違いが出てきています。

競争が激しい美容関連の事業所はその差異が大きく出ます。

極端に公共の事業所の場合、差異が少ないです。

 

結果的には、最新のデータを集めた物が優れていると言う事になります。

何が優れているかというと、ダイレクトメールを出す場合は、新しい事業所をターゲットに含めることが出来る事と、既に廃業した事業所へ発送することを防げます。

古いと、現在開業後どんどん伸びている事業所を見逃してしまうことと、ムダなダイレクトメールを発送してしますというムダが発生してしまいます。

 

同じ日に作成された住所データの優劣となると

価格となります。

平均1件当たりの料金が5円～10円と言われていますが

1件5円のデータを10,000件を購入するには、50,000円が必要となります。

1件10円のデータを同じく10,000件を購入した場合は100,000円が必要となります。

同じ10,000件でも購入するお店なり事業者では倍の価格となってしまいます。

同じ内容のデータなら、少しでも安い事業所から購入した方が経費を抑えることが出来ます。

 

ＤＭデータ販売の事業者住所データは

最新データを、最安でご提供しています。

毎月最新データに更新しながら1件1円と破格な価格設定となっています。

仮に業種と地域を指定しての個別オーダーであっても1件当たり2円の安価で購入可能です。

 

疑問です。

なぜ最新データを1件1円で販売できるか？

それは、1ヶ月のスケジュールにより、データの収集、取りまとめ、サーバーへのアップを行っていて、決まった費用での作成が出来るため、安価な1件1円で販売可能です。

個別にオーダーしても1件2円でも安いのでは？

こちらもネット上に公開されているデータを独自の方法で収集し、とりまとめデータを作成しています。

購入希望者は、作成された年月日を確認し、価格を確認し妥当であれば、直ぐに購入手続が出来ます。

クレジット決済なら、全て自動で販売、購入手続が出来るようになっています。

1．欲しいデータをカートに入れます。

2．決済方法をクレジット決済を選びます。

3．決済後直ぐに購入データをダウンロード出来ます。

※各個人の購入履歴や、再度ファイルのダウンロードが出来るようにマイページを作成しております。そのための会員登録をお願いしております。請求書や領収書が必要な場合は、マイページからダウンロードが出来るようになっています。

このように販売からデータのダウンロードまでを極力自動化を行っているため、経費の中で一番高い人件費を抑えているので安価に提供出来ています。

いつでも、どこからでも最新の事業者住所録データが、安価に購入出来ますので、事業者住所録データをご購入の際には候補のひとつに上げていただき、他社との比較をお願いいたします。

 

業種グループ別事業者住所録データリスト

業種グループ別全国事業者住所録データ・サブスク一覧

都道府県別全業種事業者リスト

個別オーダーのご案内

 

 

業種グループ別事業者住所録データ用に作成されているAccess検索ツールを総合・職別工事業関連事業者住所録データを用いて実際の検索をしてみます。

（AccessはWindows版のみで、Macではご利用頂けません。）

データは10月1日に更新されたデータを使用しています。

Access検索ツールにデータを取り込んだ場合、下記のように238,630件が取り込まれています。

では、業種に「建築工事」を指定した場合に下図のように、92,431件が抽出されます。

同様に「建設業」を指定すると、81,060件が抽出されます。

同様に「内装工事」を指定すると、22,730件が抽出されます。

同様に「土木工事」を指定すると、38,259件が抽出されます。

この状態で「EXCELに出力」をクリックすると38,259件の「土木工事」のEXCELファイルが表示されます。

内容を確認後に必要な場所へ保存が出来ます。

このようにひとつの業種グループ別の事業者住所録データには、いくつかの業種が含まれていますので、必要な業種別にEXCELファイルを作成することが出来ます。

ぜひこの検察ツールをご活用下さい。

 

業種グループ別事業者住所録データリスト

業種グループ別全国事業者住所録データ・サブスク一覧

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