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良く目にすることに、ホームページ作成広告をネットで見かけます？

これって効果あるのでしょうか？

若干の効果はあっても、最適な広告手段ではないような気がします。

ターゲットは誰なんだろう？

1．まだホームページを持たない事業者
2．プロバイダーのホームページ作成領域を活用している事業者
3．地域の組合等の公開するページに、1ないし数ページを持っている事業者

などがおおよそのターゲットではないでしょうか？

それであればアナログなダイレクトメールやテレアポでのご紹介からがスタートではないでしょうか？

特に最近は数え切れないほどのホームページ作成事業者が大小あります。

ほぼ個人が運営している事業所から大規模事業所までありますが、いずれにしてもネットでの集客は効率が悪すぎる気がします。

ホームページ作成事業は、提案型の事業形態と理解していますが、当たり障りのない不特定多数に向けた案内では誰も興味を示しません。それがWebサイトやTwitterやブログに掲載されていてもほぼ注視されることはありません。

それぞれの事業形態に合った、それぞれの業種での傾向等も含めたオリジナルな提案があってこそ興味を示してくれるものと感じます。

ダイレクトメールの効果や成功例を見たり、感じたりしている私にとっては本当の勿体ないなと感じます。

もし、あなたがホームページを持ちたいなと考えているユーザーの立場だったらどうでしょうか？

どうやってホームページの開設方法を知るでしょうか？

当然日常の業務をしながら行わなければならないので、時間も限られてきます。

それなりの知識や情報を得るには大変な時間がかかります。

場合によってはその技術を身につける必要も出てきます。

それなら、きちんと責任を持ってホームページを開設してくれる事業者に依頼した方がトータル的に安価に開設できると感じ取っていただける事業所が多く存在するのではないでしょうか。

さらには、継続した運用管理も任せることが出来る事業所ならさらに興味を示してくれるものと思います。

今の時代、直接訪問しなくてもリモート打ち合わせ、資料の提出はメールで行う事もできます。

つまり、遠隔なユーザーであっても、出かけなくても打ち合わせは可能な時代です。

最初は記憶に残る、いつでも資料を見ることが出来るダイレクトメールでのご挨拶、ご紹介を実施してはいかがでしょうか？

何事にも最適な手段というものがあります。

良く、「時代は進んでいるよ。誰もがネットを見る時代だよ。」という方がいますが、そのことに反論はありませんが、はたしてあなたが望んでいるあなたの情報を見てくれる人はどのくらいいるのだろうか？という見方をすればほぼ皆無としか言いようがありません。

それは、ご自身が十分に理解しているのではないでしょうか。

それなら、なおさらのこと自身の経験を元にした提案のユーザーに出来るのではないでしょうか。

ホームページを開設する目的、そこから得られる事業的な利益。

過度な期待が出来ない媒体である事。

活かすためには、対顧客との情報交換の場としての活用が有効的である事などをきちんと実例を元に説明することで明確なホームページを開設する意義が理解していただけます。

是非、右も左も分からずホームページを持ちたいという事業者へネットではなく、ダイレクトメールで情報提供をしてあげてはいかがでしょうか。

補足

私が一時調査したところでは、まだまだプロバイダーの無料ホームページ開設を利用している事業所も多く、持っていても放置状態になっている事業所もたくさんあります。

現在ではWordPressを取り入れた管理しやすいホームページ運用も出来るようになってきています。効果的なドメイン取得やレンタルサーバーでの運用をご提案するのもおすすめです。

是非、多数あるホームページ事業者様に埋もれることなく成功されることを願っています。

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コロナ禍になってから3年目ですが、国民の精神が傷んでいます。

政府はコロナ禍が開けた後の国民のケアをどう考えているのだろうか？

「コロナが終息して良かったね」では済まされません。

このコロナ禍で多くの謝金を抱えた方、済むところをなくした方、身内を亡くした方、多くの被害が国民を襲いました。

コロナ禍前の生活に近いところまで戻すには、お金も大事でしょうが、精神面でのダメージは多くあります。

まだ未知なる新型コロナウイルス感染症の後遺症問題も懸念されます。

いつも政府の対応は後手後手感が強いのですが、その時になってみなければ分からないという考えが根底にあるのではないでしょうか？

もしそうであれば、国民を感染症から守る危機管理は出来ていないことになります。

危機管理は予測から始まります。

結果に対する対応は、危機管理とは言えません。

事後処理だけなら、誰にでも出来ます。

今後発生するだろう未曾有の災害を予測し、発生した場合の対処方法を事前にシミュレーションし、マニュアル化しておく事が必要です。

自然災害、事故、事件が起きてからでは遅いです。

それでは国民の命、国民の生活は守れません。

本当に国民のために私財、生命を投げ打ってでも国会議員のとしての役目を果たしたいという議員さんは何人いるのだろうか？

国会中でもスマホを見たり、読書していたり、居眠りをしている姿がテレビ等に映し出されることがありますが、この時点で国会議員失格ですね。

国民が選んだ議員、国民の手で議員を辞職させられる手段があっても良いのでは？

横道にそれましたが、日本にはまだまだ国民の生活、精神面でのケアという役割が掛けているように思えます。

目先の、目に見える問題だけが解決すれば良いという風潮が強すぎます。

必ず目に見えるダメージと、目に見えないダメージが存在します。

もう少し目に見えないダメージをケアする事が出来る社会になれば、今こうしている間に発生している事件、事故も減少するのではないでしょうか？

安心して休みにつくことが出来、安心して翌朝が迎えられる生活が本当の意味のでの日常ではないかと思いますが、そうした日常を迎えられている方はいったい何人いるのだろうかと考えます。

できの悪い国会議員にだけは任せられないので、私たちの身近な人同士でのケアが出来るようになると良いですね。

まずは自分からやってみようと思います。
（きっと自分がケアを必要としているようにも感じます。）

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Windows 11がリリースされた事により、マイクロソフト社から現在使用しているWindows 10 OSの延長サポートが2025年10月14日までとなっているようです。でもこの期限は2015年7月のWindows 10がリリース時点で決定されていたようです。

あれ？Windows 10は最後のWindows OSとして発表したのに延長サポート期間がその時点で決まっていたというのはおかしな話です。

今回のWindows 11の発表からリリースまでの期間の短さにも驚かされました。まさにだまし討ちにあったような感じました。

さて、本題は現在利用しているWindows 10がインストールされていパソコンが2025年10月15日になっても元気に稼働していた場合の話です。もちろんそれまでサポートが継続している事が条件です。

もちろん皆様もご存じの通りWindows 11にアップグレードするのにはいくつかの条件があります。しかし、その条件に合致しないパソコンもたくさん利用されていて、その時点で廃棄となってしまうパソコンが増加する事も予想されています。

みなさんはパソコンって機械的にどのくらい持つと思っていますか？

ただ単純に動作するという事だけを言えば10年いや15年は動作し続けます。

故障したから使えなくなるという理由ではなく、むしろOSのバージョンアップが原因で使えなくなるというイメージを拭えません。

では2025年10月15日以降も引き続きパソコンを使い続けると考えたときに、OSの差し替えという考え方も出てきます。

選択肢のひとつに「Linux」の導入が考えられます。これはWindows 10と同じパソコンのOSです。このLinuxは無料で使えるオープンソースのOSとして多くの方に知られていて、日本でも公共機関を始めとするいろんなところで使用されるようになっています。

メリットと言えば、OSが無料なので導入コストがかからない事や、多くのソフトウェアが世界中にいる勇姿のお陰で無料で利用出来ます。

もう一つ低スペックなパソコンでも動作するので、古いパソコン、低スペックな安価なパソコンでも動作します。

多くの種類のLinuxが公開されているので、自分に合ったディストリビューションが選れ張るようになっています。

もちろんデメリットもあります。

トラブルが発生した場合は自己解決が必要ですが、最近ではLinux OSをインストールしたメーカーから発売されているパソコンもあり、こちらの場合はメーカーサポートをうけられます。また、Linuxのトラブルに関してはたくさんの問題解決の情報がネットで公開されていて、よほど大きなトラブルでない限り解決策はたくさんあります。

他のOS用に開発されたソフトウェアは使えません。しかし、無料で同じようなソフトウェアはたくさん公開されており、困る事はほぼありません。とても経済的ですね。

また、一部の周辺機器が対応していない（ドライバーソフトが提供されていない）場合がありますが、ほぼこちらも大きな問題ではありません。(経験上）

使い勝手は、Windowsパソコンと同様にマウス操作で、同じようにアイコンをクリックしてソフトウェアを起動させ使う事が出来るので、違和感は少ないです。

もう一つのOSの選択肢としては「Chrome OS」があります。

こちらは皆さんAndroidスマホやChromeブラウザでおなじみの「Google」社が開発したOSです。

現在ではChromebookというパソコンが多くのメーカーから発売されていて、このところの高額なWidnows OSが搭載されたパソコンからは比較にならないほどの安さで販売されています。

1．Chromebookは起動が速く10秒ほどで利用可能です。
2．Google Playのアプリが使えます。アプリの数は100万以上あります。
3．データはクラウド（Googleドライブ）に保存できます。
Googleドライブは15GB迄なら無料で、撮影した写真なら容量無制限で画像専用Googleクラウドで保存可能です。
4．ウイルス対策が不要です。（プロセスがサンドボックス内で行われるため、つまり隔離された安全な環境で行われています。）
5．最新のChrome OSへアップデートは自動でかつ無料です。
6．オフラインでも利用出来ます。

やれることはWidnows 10パソコンとほぼ変わることはありません。

例えば現在ブラウザにChromeをお使いでGmailを利用していると下図のように「Googleアプリ」を選択する事でChromebookの操作を体験することができます。

表示されるアプリ群から、試したいアプリを選択し実際にChromebookを体験することができます。

このChrome OSを現在使用しているWindows 10パソコンにインストール出来ると、2025年10月15日以降にChromebookのように使えますよね。

無料の「CloudReady」をインストールすることでChromeBookのように変身させる事ができます。
CloudReadyは2020年12月にGoogleが買収した米国Nevewareの提供するOSです。

Chromebookに搭載されているChrome OSと同じく、オープンソースの「Chromium OS」をベースに開発されています。（将来的にはChrome OSとCloudReadyは統合されると公表されています。）

このCloudReadyはUSBメモリにインストールし、USB起動で試す事もでき、パソコンに直接インストールもできます。

このCloudReadyのシステム要件は低めで、2007年以降に発売されたパソコンの多くは条件をクリアしています。
【システム要件】
・64bitのCPU
・2GB以上のメモリ
・16GBのストレージ（HDDやSSD）空き容量

今日ご紹介した内容は、本日現在での情報です。今後大きく内容が変わる場合もあります。また新たにWindows 10にとって変わる新たなチャレンジが出てくる可能性もあります。

もうWindows 10が使えなくなるからと悲観せずに、今後も故障しない限り使い続ける方法を見つけ出していきましょう。

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2010年発売のAthlon CPU搭載パソコンへWindows 11をインストール

Athlon Neo X2 Dual Core Prosessor 6850e 1.8GHz CPU搭載のデスクトップパソコンへWindows 11をインストールしてみました。AMDのCPUはどうなのだろうか？という事でテストインストールを実施してみました。

もちろんPC正常性チェックソフトでは、下記の通りWindows 11のシステム要件を満たしていません。

下記の通りWindows 11はインストール出来ました。

特に問題はなく動作はしています。

もちろんWindows Updateも問題なく出来ています。

ただ、マイクロソフト社が公表しているように、今後Windows Updateが正常に提供されるかは分かりません。

これから古いパソコンにWindows 11を導入しようとしている方がいましたら、自己責任においてテストを主目的として、いつ利用出来なくなっても良いと言う前提で行って下さい。

もちろん通常のインストールでは出来ません。

Windows 11がチェックする項目をバイパスしています。

最近ではたくさんの対象外のPCへのWindows 11のインストール方法が紹介されていますが、何度も言うようですが、自己責任で実施する事と、近い未来にWindows Updateが正常に出来なくなる可能性もあることを承知しておいて下さい。

ただ言えることは、ハードウェアのセキュリティ向上という理由であれ、まだ十分に動作するパソコンを2025年10月15日以降使えなくするというのにはクレームを出したいですね。

現在の社会がSDGsに向かっているのに、OSが理由で廃棄しろとは納得もいきませんね。

マイクロソフト社さんへ、少しでも多くのCPUが対応出来るようにもう一度見直して欲しいですね。

せめて

セキュアブートに対応していて、TPM2.0に対応している場合は

例えばIntel CPUの場合は、第7世代、できるなら第6世代までの範囲を検討するとか。

これだけでも現在動作しているたくさんのパソコンが廃棄されずに利用続ける事が可能になるかと思います。

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多くの銀行で対応しているVisaデビットですが、どういうメリットがあるのでしょうか？

個人でも法人でも発行可能で、一般のVisaカードのようにVisa加盟店で決済ができます。

もちろんデビットカードなので、銀行口座と紐付けされていますので、銀行口座の残高の範囲内での利用となっています。

最近では銀行振込に変わってクレジット決済を取り入れているネットショップも多くあり、上手に利用すれば振込手数料の削減にもなり、ポイントやキャッシュバックの特典も付与される場合もあります。こういう付帯するサービスは発行する銀行により違ってきますが、とてもお得に利用可能です。
法人口座では複数枚のVisaデビットカードを発行してくれるところもあり、経理上の処理も簡単になり、業務負担を軽減する事も出来ます。

キャッシュレス化が進められている中では、活用したいVisaデビットカードです。

このコロナ禍にあっては「タッチ決済」に対応したカードが発行されています。

さらにはG Payなどのカードレス決済にも対応していて、利用範囲がますます広がっています。

Visaだけでなく、JCBデビットカードなどもありますので、お取引の金融機関にお問い合わせ下さい。

一般のクレジットカードとは違って、銀行口座の残高の範囲内となっていますので、予算管理に応じた部署単位での利用範囲も決めることが出来るので、使いすぎることもなく、財務管理もしやすくなってきます。

是非導入を検討してみてはいかがでしょうか。

DMデータ販売では、Visa、UC、JCB、アメックスに対応したクレジット決済を歓迎しております。
お急ぎの場合は、決済後、すぐに住所録データをダウンロードする事が出来ます。

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