ブログ

さぁ、ダイレクトメールを出そう！

住所録データが古くなったので最新のデータに更新しよう！

しかし、どうでしょうか？

直ぐに行動に移せない方が多いようです。

その最大の理由は、「面倒」のひと言です。

ではなぜ面倒なのでしょうか？

問い合わせをして、見積を貰って、納得出来たら注文し、支払を済ませ、データを受け取るといって一連の作業に数日かかってしまいます。その時間が面倒なようです。

もし、探している住所録データの件数、販売価格、データ更新日が公開されていたらどうでしょうか？

問い合わせ、見積が省けて、直ぐに購入行動に進めます。

さらには「ダウンロード販売」なので、決済後直ぐにダウンロードが可能です。

クレジット決済なら、決済後直ぐにダウンロード出来るので、夜でも休日でもいつでも24時間、365日購入が可能で、ダウンロードが出来て、今すぐデータを使い事が出来ます。

そして重要な価格ですが、他の同業者に絶対負けない、件数に関係なく1件1円です！

さらに件数の多い200業種は毎月同日にデータを更新、残りのデータも3ヶ月以内にデータを更新中です。

他の住所データではなかなか見かけない販売方法です。

これは自分の経験から考えられた販売方法です。

是非皆さんも面倒なく住所データが購入出来る事を知って下さい。

もう今までのように「制限」された生活はもういやだ！

と言うのがみなさんの本音かと思います。

そんな中、国民の多くは、引き続き感染対策に十分気を配っての行動を開始しました。

政府の「Go toキャンペーン」が取り上げられていますが、先の失敗を十分に考慮し、第6波になりそうな感染者拡大が始まった場合の対策を事前に公開していただくことが重要です。

万が一ではなく、先々の危機を想定したロードマップを公開して頂きたいです。

人の行動を止められても、生活を止める事は出来ません。

夢のような根拠のない「分配」政策を訴える前に、国民の生活をどう守っていくかをしっかり論戦して頂きたい。

そんな中、大きな被害を受けた飲食関連、旅行関連事業者はしっかりとした感染対策を施しながら、過去の経験を活かした対策を講じながら動き始めました。

まだ十分に解明されたわけではない新型コロナウイルス感染症ですが、基本的な感染症を予防する対策を実施することでクラスタを防ぎながら経済を動かすことは可能と思います。

新型コロナウイルス感染症を正しく恐れ、正しく予防を行い、正しく経済を動かしていきましょう。

仕事はテレワークでという事になると良いことも悪いこともありそうですね。

良いことをあげると、通勤時間が無くなり、自由に使える時間が増えること。
しかし、この良いことは油断するとだらける時間にもなり、悪いことに繋がります。

悪いことを挙げると、自己管理が苦手な人には仕事と自由時間の区別がつかなくなります。
そして一日中パジャマで過ごしてしまう人が出てきそうです。

容量の良い人は、きちんとスケジュールを組み、短時間で仕事を済ませ、自由時間をたくさん作って充実した生活を送ることも。

という事は、時間の使い方、自己管理をしっかり出来る人に取ってはテレワークは最高ですが、時間の使い方が下手だったり、自己管理が苦手な人に取ってはダラダラと過ごしてしまい。仕事も上手にこなせなくなったり、せっかくの自分の時間も無駄な時間になってしまいそうです。

会社に出勤することである程度は強制的に仕事が出来たのが、テレワークという監視の目がないところでの仕事では自分をきちんと監視できないと仕事どころではなくなってしまう人も出るのでは？
と言う心配も出てきます。

さて、皆さんはどちらのタイプでしょうか？

社会的に見てもテレワークは大きな変化を強いやられます。

まず交通機関が大きなダメージを受けることになります。

人の移動が減るという事は、電車やバスなどの車内広告は効果を出せなくなるので、広告が減少します。

通勤時に立ち寄ったいろいろなお店などが、人の動向を見直した戦略が必要となります。

と言った具合に、テレワークというスタイルがもたらす影響は大きな物があります。

しかし、時代はサテライトオフィス、テレワークという方向に進んで行きそうです。

今から、その準備も必要となってきますね。

そういう意味では「デリバー」という仕事は、現状のままどんどん伸ばしていくことが出来るのかもしれません。

時代の変化に対応していける柔軟な考え方、柔軟な行動がこの先求められそうです。

ちょっと先を考えて見ませんか。

本日、衆議院が解散となりましたが、このコロナ禍でどの等も分配政策を打ち出していますが、どの党もその分配の資源を明示していません。それどころか消費税を下げろ？

今が良ければ良いのだろうか？

自分が議員でいる時だけ日本が持ってくれれば良いと言っているようなもの。

分配はこの先の子供たちにのしかかる借金でしかありません。

この1年半の間に、どれだけの新型コロナウイルス感染症に対する分析が出来て、日本の医療のあり方が分析で、どのくらいの助けを求める家庭があるのかをチェック出来たのだろうか？

どうもうあいまいな言葉だけで、しっかりとした数値で表現できる政治家はいないのだろうか？

国民の生活が第一なのか、経済が第一なのか？

きっと政治家自身が第一なんだろうなと感じています。

近年憲法改正という言葉が飛び交っていますが、本当は国会議員や総理大臣の選出方法や、問題を起こした議員の処罰方法をきちんと見直し法制化したほうが国民のためにも良いのではないでしょうか。

本当に国会議員を任せられる人に立候補をお願いしたいですね。

特に熱く日本の将来を語れる若い人の立候補を望みたいです。

「私の得意とする●●をもって、日本を良くしていきたい。」という人の集まりであって欲しいです。

得意分野でもない大臣になり、失言を繰り返す大臣は要りません。

特に野党は週刊誌から情報を得て、それを攻撃の材料として大臣や議員や次官等を攻撃する旧態依然とした国会運営は、ますます国民を失望させるだけです。

将来この人たちに日本を委ねたいと思わせる知識を持ち行動を取って頂きたいです。

いずれにしても、自分の目で確認した上での投票が私たちには求められています。

コロナ禍になってからダイレクトメールが増加したのは本当です。

しかし、成果が上がっているかどうかについてはなんとも言えませんが、他の媒体を使った宣伝広告を比較すると確実に成果が上がっていると確信いたします。

その最大の理由は費用対効果が良いという事です。

不特定多数の方への宣伝広告より、的を絞ったダイレクトメールの方が確実に届き開封率も上がります。

そういう意味では、確実に情報を届ける手段としてのダイレクトメールが活用されているのは事実です。

少しでも効率的な宣伝方法をとるなら、ダイレクトメールが一番のおすすめです。

まだ終息しない新型コロナウイルス感染症ですが、しばらくは距離を保った営業が求められています。

直接なアプローチより、ダイレクトメールでのアプローチは距離を保ったという点では歓迎されています。

特にＢ to Ｂにおいては

ダイレクトメール　→　Webサイトへ誘導　→　問い合わせ・受注・配送情報　→　サポート＆サービス

と言う進め方が定番になっているようです。

是非、みなさんも試してみてはいかがですか。