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長い制限のある営業を行ってきた飲食関連事業者も、制限が緩和され人出の増加に伴い少しは灯りが見え始めているようです。

まだまだ人員不足などの問題も抱えながらの営業を行っておりますが、ぜひ頑張っていただきたいものです。

そんななか、頑張っている飲食関連事業者様宛のダイレクトメールが増加しているようです。

こうしている今もそのダイレクトメールの準備をされている方も多く、少しでも売上に貢献できる商品の紹介だったり、原材料高での対応をご提案されるものが多いようです。

互いに協力出来る範囲での情報提供、取引がこれからますます向上することを願っています。

そのためにも、是非事業者向けダイレクトメールには、ＤＭデータ販売が取り扱っている最新の最安の全国業種別事業者住所録データをご活用下さい。

いつでも必要な時に、すぐにご購入、データのタウンロードができるよう650業種を取りそろえております。

3つのスタイルでの事業者住所録データの販売を行っています。

※住所録データをご購入の場合は「Ｗｅｂマニュアル」をご用意しておりますので、ご一読下さい。

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通信販売と言ってもいま始まった訳ではなく、かなりの歴史をたどって現在に至っています。

ただ、違ってきたのは通信販売を実施するための媒体の変化です。

・ダイレクトメールによるもの
・カタログによるもの
・テレビを通じたもの
・ネットを利用したもの

と携帯は様々です。

それぞれの媒体で商品を案内し、直接対面しないで販売する事を一般的に通信販売としています。

簡単に言えば対面販売以外は全て通信販売になるのかもしれません。

テレビショッピングは多くの女性に支持を受けていて、気軽に電話して購入するスタイルです。

また一度何らかの形で商品を購入頂いた方へカタログを送付し、購入頂くカタログ販売も結構な支持を受けています。信頼度が高いようです。

特にいまはネットショッピングが注目の的となっておりますが、なにかとトラブルも多そうですね。商品の品質、配送日数のトラブル等も発生しているようです。

最後になりましたが、ダイレクトメールによるターゲットを絞った商品案内、事業提携などあらゆる商売に関する情報提供に使われています。新たな販路開拓に適しているかもしれません。

いずれにしてもそれぞれの特徴があり、欠点もあります。

その時々の社会情勢によっては支持を受けたり、敬遠される場合もあります。

今回の新型コロナウイルス感染症拡大は、少なからずも通信販売の業績を上げたことには違いありません。

問題はこれからです。

折角付き合い始めたお客様をどうやって顧客へと誘導していくかです。

通信販売のメリットを活かし、今後も引き続き購入顧客として継続出来る企画などを立てどんどん情報を発信していく必要があります。

ぜひ、継続されることを期待しております。

ただ言える事は、一度覚えた通信販売から直ぐに離れてしまうことはなさそうです。

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いつもＤＭデータ販売をご利用頂きありがとうございます。

現在の毎月の更新データ表記は次のようになっています。

＝＝＝＝＝【例】＝＝＝＝＝

全国美容院・美容室住所録データのご案内

前回調査より－341件となっております。

*************************************************
データ件数：128,133件
販売価格：128,100円(税込）
*************************************************
データ更新日：　2022年　10月　1日

＝＝＝＝＝　抜粋　＝＝＝＝＝

前月からの総合的な件数の増減を表示しております。

この例では前月より341件、件数が減少していることになります。

しかし、この数値からは実際の増加件数や、減少件数は分かりません。

そこで当初実施していた前月のデータと比較した場合の

増加件数と減少件数を表示する事としました。

実際には、重複のない電話番号を重複チェックに用いますので、正確な増減とはなりません。

例えば、電話番号だけを変えた。

フリーダイヤルを導入した。

などの場合にも、件数に反映されます。

また、同じ地域での引越をした場合、電話番号が変わらず件数に反映されない。

など、現実的な廃業や新規オープンの数値とはなりません。

しかし、ほぼ近い数値にはなるかと思います。

あくまでも、前月とのデータの比較としてご利用頂ければと思います。

11月より以下のように表記されます。

前回更新より－341件となっております。

*************************************************
データ件数：128,133件
販売価格：384,300円(税込）
*************************************************
データ更新日：　2022年　10月　1日

先月より増加した件数：2,909件
先月より減少した件数：3,250件

※この増減数は、電話番号の比較により実施しております。よって電話番号の変更等も含まれる場合もありますのでご了承下さい。

ぜひ、参考にして下さい。

この増減の数値を見るだけでも、ちょっと不思議に感じる事もあり、次のダイレクトメールの業種選びの参考にもなります。

ご期待下さい。

※この表記は「サブスクリプションＤＭデータ販売」の住所録データにも利用されます。

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新たな変異ウィルスが報告されています。

欧米諸国ではオミクロン株BQ1.1が猛威を振るっているようです。

同様ににアジア地域ではオミクロン株XBBが猛威を振るい始めています。

いずれも感染力は強いようですね。

これから寒い時期になり、日本でもインフルエンザと新型コロナウイルス感染症の拡大は心配です。

このところの全国的に実施されている旅行支援による、旅行者の増大、海外からの旅行者の増加、感染拡大につながりそうな状況です。

今後もしっかりと感染予防対策は日常の必須項目になりそうです。

もちろん仕事上においても言える事です。

しばらくは、出来る事なら対面での打ち合わせを控えたり、訪問による営業を極力控えたり、工夫が必要です。

まだ新種の変異株の詳細は分かっていませんが、少なくとも重症者が出ないものである事を願いたいですね。

10月も月末を迎え、既に年末年始に向けた仕事を計画、実行されている事業所も多くなってきています。

まだまだ安心出来ない感染症を考えながら、いくつかのパターンを用意しての営業が必要ですね。

特に最近の円安の影響は大きく、感染症とのダブル・ダメージにならない事を願いたいです。

効果的な営業は、「確実に、届けたい人に、確実に、情報を届ける」事です。

確実なのは、営業マンが相手の担当者へ届けるのが一番ですが、多くのお客様に届ける場合は現実的ではありません。

ダイレクトメールなら、宛名を書いて、届けたいものを封入し郵送する事で同じ事が出来ます。

ましてや、感染症拡大となると相手先には喜ばれます。

今から、準備出来るものは準備をし、もし、第8波がやってきても、平常時と変わらない営業が出来る体制を今から整えたいですね。

※本心は、第8波がやってこないことを願っています。

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ＩＴって何の略称？

インターネット・テクノロジーの略称じゃないの？

と言う方はけっこまわりにいますよね。

残念ながら

インフォメーション・テクノロジーの略称です。

日本語訳では「情報技術」と言われています。

コンピューターやデータ通信に関する技術の総称とされていますが、確かにその中にはインターネットも含まれています。

しかし、インターネット・テクノロジーと言うと若干意味は違ってくるようです。

ある人は「テクノロジーとは、それが発明されるより前に生まれた人に取ってのみテクノロジー。」という定義をされています。

とすれば、インターネットは多くの人に取ってはテクノロジーではなさそうです。

では、そういう意味ではインフォメーション・テクノロジーはどうなのでしょうか。

日々、情報技術は進歩と遂げて、次から次へとその技術は進化し続けています。

そういう意味では「ＩＴ」は今後も使い続けられる言葉なのかもしれません。

日常においてもそのＩＴの恩恵を受けたシステムがどんどん入り込んできていますが、その技術を利用する人に取っては便利なもの、あるいは厄介なものとなっているようです。

ＩＴによって自由な時間を勝ち得ているようでも、ＩＴによって大切な時間を奪われている気もしますがどうなのでしょうか？

勘違いだと良いのですが。

最近はいろんな場面で略語に出会いますが、本当に理解してその略語使っているの？

と思える事も多々あります。

正しく伝える時には略語を使わず、きちんと言葉を伝えたいですね。

その方が会話がスムーズで、理解度も上がります。

と自分に言い聞かせています。

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