ブログ

まもなく登場するWindows 11ですが、やっとWindows 10からWindows 11へのアップグレード互換性をチェックするアプリのダウンロードが可能となりました。

多くの方が次の2点が理由で「このPCは、Windows 11システム要件を満たしていません」と表示されると思います。

一つ目が、TPM 2.0がこのPCでサポートされ、有効になっている必要があります。
TPM 2.0の有効化に関する詳細（PCでTPM 2.0を有効にするページへのリンク）
TPM TPMは検出されませんでした。

と表示されるかと思います。
この場合UEFI BIOSより有効にする事が可能なパソコンが多いのではないでしょうか。

もう一つの、プロセッサは現在、Windows 11でサポートされていません。
サポートされているCPUの詳細（Windowsのプロセッサの要件ページへのリンク）
そしてチェックを実施したPCの種類が表示されます。

プロセッサの最小要件には「1ギガヘルツ（GHz）以上で2コア以上の64ビット互換プロセッサとあるのに、なぜ現在のPCでは該当しないのか？という疑問を持たれる方も多いのではないでしょうか？

結果2018年以前に購入されたパソコンの多くはこのCPUに引っかかってしまいます。
IntelのCPUで第八世代からが適用CPUとなります。

これにより多くのPCが2025年10月14日以降Windows 10環境では使用できなくなります。

ちょっと納得出来ません。

その最大の理由は「Windows 10は最後のWindows OS」として発表したはずです。

Windows 11のPC正常チェックアプリは以下のサイトからダウンロード可能です。

https://www.microsoft.com/ja-jp/windows/windows-11

ネット広告からダイレクトメールへの転化はシフトダウンではありません。

結果が良くなるので、バージョンアップと言った方が言葉的にはあっています。

始めて見ませんか、費用対効果に優れたダイレクトメール。

なぜ？

勿論、ネット検索ではなかなか効果が出ない現状でもっと積極的に、確実にサイト訪問の確率を上げるためです。

よくよく考えるとネット広告の効果って広告費用と結果は比例しています。

少額で何とか効果を上げようとしてもそれは無理です。

その理由は同じ考えを持った事業所がたくさんあり、競って検索結果先頭ページ表示を狙っているからです。

正直ネット広告は大手企業のために存在するようなものです。

まったくテレビＣＭと同じですね。

確実に費用に見合った結果を得られる「ダイレクトメール」をおすすめします。

今展開中のＷｅｂサイトに確実に誘導してくれるたった1枚のハガキでも効果が期待できます。

例えばこのようなハガキでも効果があるのです。

是非試してください。

勿論ダイレクトメール発送住所禄データは、日本の事業者の65％は個人事業主と言われているように、個人宛ダイレクトメールにも対応可能です。

その事業者住所録データは、最新で、最安の1件1円です。

距離を保つ営業という意味でも、このコロナ禍にもあった営業手段のひとつとも言えます。

先ほど、住所録データ購入希望者から問い合わせがありました。

「本日、住所録データを使いたいのですが、これから購入手づきをしてＡＴＭから振込手続をして入金確認は本日可能ですか？」という質問でした。

まだまだ浸透していないようですね。

2018年10月9日より、全銀システムに「モアタイム」と呼ばれるシステムが追加されました。

送金元と振込先の双方の銀行が「モアタイム」に対応していると（現在はほとんどの銀行、信用金庫等が加入）夜間、休日に係わらず24時間365日（メンテナンス時間を除く）即時振込、即時入金確認が出来るようになっています。

ＤＭデータ販売では、24時間とはいきませんが、365日9:00から22：00の間は入金確認を行っており、確認後メールをお送りしております。入金確認メールが届くと、マイページより購入した住所録ファイルがダウンロード出来ます。

お急ぎの場合は、「今送金したよ！」というメールを送って頂ければなお確実です。

この24時間送金によるメリットと感じる方も多いでしょうが、デメリットと感じている方もいることは事実ですね。

便利なシステムを有効に活用し快適なライフスタイルを確立するのも利用者の考え方次第という事ですね。

商品を販売すると問屋を経由してと言うのは当たり前でしたが、今はどのくらいの問屋さんが存在するのでしょうか？

最近ではAmazonを倉庫代わり、代金回収代行として利用されているお店も増加中です。そんな中で製造業の方々も直販スタイルをとるケースも増加しています。

ひとつはＷｅｂサイトを活用した販売です。

でもこのＷｅｂ販売は、余り期待通りではなさそうです。

Ｗｅｂサイトは、商品の詳細案内や受注や問い合わせ対応には優れています。

なのに期待通り売れない。

その最大の理由はサイトへの訪問者が余りにも少ないという悩みです。

当然ながら訪問者が少なければ売れる確率も少ないです。

どう改善すれば良いでしょうか？

というと、「ネット広告だ！」という方が多いのですが、本当に最良の方法でしょうか？
費用を掛けている割には見合った売上、利益が出ていないと行った声がたくさん聞こえます。

では、最良の方法とは？

100年以上も利用されている「ダイレクトメール」です。

どうして「ダイレクトメール」は支持されているのでしょうか？

一般的には費用対効果に優れていると言われますが、その理由は何処にあるのでしょうか？

まず、情報と届けたい人に確実に届けられるので無駄を最小限の押さえる事が出来ます。
ダイレクトメールは宛名を書いて発送しますので、自分に届いたという特別感があります。つまり開封率が高いという事です。

後は、そのダイレクトメールをさらに開封率を上げるための工夫、つまり見た目の特別感、開封したくなるレイアウトが鍵を握ります。

さらには開封後の特別感が最もその効果を左右させます。

「このダイレクトメールを受け取った方に特別に」とか

「今回の注文に限り●％引き」とか

今回購入しないと損をしてしまうというイメージなどです。

こうした直接販売が主流になりつつあり、その範囲は全ての業種に言えそうです。

ある自動車メーカーの部品を製造していた事業所が、その設備を利用して直接消費者に届ける事が出来る製品を作成し、自動車販売店や整備事業者へダイレクトメールを発送し販売しているケースもあります。

とにかくこれからはアイデア勝負のところもたくさんあり、他力本願より自力作善のようです。

ちょっと「直販」を検討してみてはいかがですか。

昨日購入した住所録データの取り込み方法について質問があったので、速攻で代表的な「筆王」「筆まめ」にEXCELデータの住所録ファイルを取り込む手順を作成しました。
どちらも図解した内容となっておりますので、初めての方にもわかりやすいかと思います。
そのほかたくさんのハガキソフトやフリーのラベル印刷ソフトなどありますが、いずれのソフトもEXCELデータの取り込みは標準で用意されています。

注意が必要なのが、そのままダイレクトにデータ項目と同時に取り込めるのか、ソフト側で用意されている項目と同期を取るのかがあります。同期を取らなければならないのに無視して取り込むと一覧表示したときに「えっ！」となりますので注意が必要です。

いずれにしても最近では「ヘルプ」を閲覧することで多くの問題は回蹴る出来るようになっています。上手にヘルプを使ってハガキソフトへの住所録データを行って下さい。

ソフトによっては住所録データの管理機能もあり、いつダイレクトメールを発送したかも管理出来るようになっています。

勿論、ハガキへの印刷、封筒への印刷、ラベル用紙への印刷はいずれも標準で搭載されています。

「筆王」への住所録ファイル取り込み

「筆まめ」への住所録ファイル取り込み